売り上げ微減、でも「自分へのご褒美」で堅調 バレンタインチョコの経済効果は約1011億5280万円

店頭に並ぶチョコレート（2023年撮影）

2月14日のバレンタインデーを前に、阪神タイガース優勝の経済効果研究などで知られる関西大学の宮本勝浩名誉教授が、2025年のバレンタインチョコレートの経済効果は約1011億5280万円と試算した。原料であるカカオの価格高騰などで売り上げは昨年より微減するという。

宮本氏は「vizualizing.info」の調査データをもとに、今年のバレンタインチョコの売り上げが前年から増加率マイナス0.3％の468億3千万円だと推計。減少の背景には不作によるカカオ高騰のほかに、義理チョコ文化の縮小やギフトの多様化などがあるとした。

また、微減にとどまった要因について「自分へのご褒美」としての消費や、単価の上昇による総売上額の維持などを挙げた。

さらに、内閣府が作成した「全国の産業連関表」を用いて経済効果を割り出した。「直接効果」である売上額の468億3千万円をもとにして、原材料などを取り扱う関連企業の売り上げが増加する「一次波及効果」と、これらのビジネスで所得が増加した人々が買い物をすることによって生じる「二次波及効果」をそれぞれ分析。直接効果と一次波及効果の合計が約768億120万円、二次波及効果が約243億5160万円で、全体的な経済効果は約1011億5280万円に上ると結論づけた。

近年のバレンタインチョコの経済効果は、コロナ禍で大きく落ち込み1000億円を割った21年から回復基調が続く。宮本氏は1000億円前後で推移する傾向が当分続くのではないかと見通して「楽しいバレンタインチョコプレゼントの風習が徐々に回復して、日本経済に貢献してほしいと願っている」と述べている。