［須藤史奈子］【政府の支援が地方の村まで届かない】～ネパール大地震 現地リポート～

「ヘリコプターはないのですか？」 「お金を出せは雇える。カトマンズからだと大体3000ドルくらい。それで400キロの物資が運べる。」 「政府のヘリコプターは？」 「政府？ここには政府は存在しない、と思っていいよ。」 「他にも、寺院や学校など、修理が必要なものが多いが、政府からお金はまわってこないだろう。だから、お金を自分たちで調達しなければならないが、資金は限られているから元通りになるのに時間がかかるだろう。寺院は心の拠り所としてだけでなく、集会場としての役割を持つ。それが今、なくなってしまった状態だ。」

聞き方を変えてみた。「私たちには一体何ができるのでしょうか？」 「もし寄付を考えてくれているのなら、大きな団体に寄付するのではなく、村の自治会の銀行口座に振り込んで欲しい。ネパール政府にお金を渡しても、土に水をかけるようなものだろうから」 では、その自治会は、本当に信用できるのだろうか？自分の体験談を話すと、まず、前出の回覧板の件を聞く限り、お金の流れは透明なようだ。

もうひとつの体験談。インタビューを終え「何かできることがあたら遠慮なく言ってください」とペンバさんに伝えると同時に若者のグループがやってきた。どうやら、ペンバさんが所有するネットカフェのコンピューターを貸して欲しいという事らしい。ペンバさんが私の方を向いて「もし手助けをしたいということなら、英語で支援金募集の文句を書いてあげてくれるかい？」 「もちろん！」私は若者のグループと共に1階のネットカフェへ。ターメ村の青年代表ミンマさんのフェイスブックのページに支援金募集の情報を英語で打ち込んだり、写真を選んで入れたりなど作業をしていたら、後ろにどんどん人が集まってきた。銀行口座の数字が間違っていないかとか（ネパールの「1」は「9」に見える）、写真はこっちの方が良いのではないか、とか。一致団結しているのが、ひしひしと伝わってきた。

世界中で募金活動が行われている。ニューヨークでも、私がメディアのボランティアをしている団体、FGFH（ファッション・ガールズ・フォー・ヒューマニティ）が、オークションを予定している。 今月いっぱい、ネパールへの送金手数料タダというキャンペーンをしている金融機関もあると聞いた。支援金を寄付するのであれば、地域に密着している団体や、自治体に直接行うという選択もあるかもしれない、と考えさせられた。

（注：この記事は震災直後の現地の人たちへのインタビューをベースにしています。募金や寄付はあくまで個人の判断で行うようお願い致します。）