［Japan In-depthチャンネルニコ生公式放送リポート］【ネパール大地震、私たちができること、教訓にすべき学ぶこと】～被災した日本人ディレクターが語る、被災者が感じた「助け合いの精神」とは～

ネパールはGDPに占める観光産業の割合が約7％という観光大国だ。そのため、今回の地震の風評被害が懸念されているという。「募金を集めるためには一番ひどいところを見せなければいけないが、見せすぎると環境に影響がある」と須藤氏はそのジレンマを説明した。

支援物資があまり届いていないと言われているが、その理由は何故なのだろうか。クマル氏は「道の問題もあるし、首都の政府政党の機能がやられている」と話す。標高が高いため、ヘリでも物資を運ぶのが困難な地域も多いという。須藤氏は滞在中、「どのような支援が必要か」ということを聞いて回り、「同じ国内でも地域によって必要な支援が違う」ということに気付いたという。例えばカトマンズには竹林が多くあるため、トタン屋根があれば家ができるが、山岳地帯では石の家の方が現実的だ。地方の特色に合わせたピンポイントの支援が必要だ。

被災した村を歩いていくうちに、須藤氏は自給自足の大切さを感じたという。雨どいに水をため、それをトイレや体を洗うために使う、太陽光発電、水力発電などの工夫で、被災しても生き延びることができる。「産業にもなるし、そういったう工夫を考えるのはよいことだと思う」と須藤氏は語る。震災から4年経った日本も、ネパールの震災から学ばなければいけない点はまだまだある。そして、震災の時に沢山の国が助けてくれたことを思い出し、募金などできる支援からしていきたい。