［安倍宏行］【急拡大するeギフト市場で消費が変わる？】～5年後、1,100億円市場に～

こうした中、発行額が1兆円になろうとしているポイントサービスの動向も気になる。T-ポイント、ポンタ、楽天スーパーポイントが三つ巴でパイを奪い合っている。ポイントを貯め、実店舗で電子マネーとして使ったことがある人も少なくないだろう。電子マネーそのものは既にギフトとして送ることが出来る。コンビニなどで買えるWebMoneyギフトカードやGooglePlayギフトカード、iTunes　Card、LINEプレイペイドカードなどがそれだ。ただギフトとして人にあげるにしても、一旦物理的にカードを買わなければならない、という不便さがつきまとう。

電子マネーそのものを人に上げるサービスとしては、edy to edyなどは既にある。楽天キャッシュも人に贈ることが出来るが、こうしたサービスはお金の貸し借りなどが主な使い方になると思われ、ギフトとして使う人は少ないだろう。だからこそ、eGiftサービスは手軽な低価格商品やサービスを友達にネットで贈ることが出来るという点で消費者の支持を受けるものと思われる。

当面は、コーヒーやマッサージを受けるチケットなど、日常消費するモノがメインのギフトとなろうが、いずれはポイントそのものをギフトとして贈るサービスが検討されよう。もしくは、決済手段としてポイントが使えるようにするのかもしれない。そうした時、eGiftサービス専門企業が、どのポイント陣営と組むのか、また、主導権を握ることが出来るのか、など懸案事項が浮上しそうだ。

いずれにしてもスマートフォンとSNSの普及が、消費の形を大きく変えていくことは間違いない。動きはゆっくり見えていても、閾値を超えると一気に変化するのが日本の市場である。eGift市場の動向は、これからの消費形態の変化を占う鍵となりそうだ。