変われるかギンザ 試される集合知

■求められる情報発信機能

三越伊勢丹ホールディングスの苦境などを見るにつけ、確かに従来の百貨店モデルの限界は明白だ。だからこその「脱百貨店モデル」だろうが、大艦巨砲主義でどうにかなるものでもあるまい。「GINZA SIX」施設内には都内最大級の1フロア貸室面積（約6,140㎡）を有する大規模オフィスが入る。不動産業に重点を置いたビジネスモデルと言え、確かに収益性は改善するだろう。しかし、入居した各テナントの売り上げが伸びることが大前提であることには変わりはない。

通りを隔てて反対側にはユニクロやGU、新橋寄りには家電以外に時計やジュエリーなども扱う、ラオックス銀座本店もある。もはや銀座はかつての銀座ではなくなっている。“ラグジュアリー”だけで客を引きつけるのは年々難しくなっている。訪日外国人旅行客の数は増え続けているが、一人当たり消費客単価は下がっており、売り上げ確保は簡単ではない。

だからこそ六本木地区で気を吐く森ビルは、芸術・文化などを核に情報発信機能を長年かけて磨いてきた。多くの若者や家族連れが多数詰めかける「六本木アートナイト」などはその最たるものであろう。人を集めるには「モノ」だけでは不十分で、「コト」消費が重要なのだ。まるで引き寄せられるように人々が集い、楽しみ、消費する。そうした街作りが今求められているのだが、銀座地区に欠けているのはそのために鍵となる“情報発信機能”である。

具体的に見ると、デパートが集中する銀座中央通り沿いと、有楽町マリオンや有楽町イトシア、東急プラザ銀座などがあるJR東日本有楽町駅・数寄屋橋交差点周辺は連携しているとはいいがたい。さらに言えば、日本橋地区、丸の内周辺などとの面連携も不十分だ。虎ノ門から新橋方面に整備中の通称“東京のシャンゼリゼ”「新虎通り」なども今後整備が進むが、銀座地区とどう繋げるか、具体的なアイデアはまだ見えてこない。こうした他地区と銀座地区を世代を問わず、人々が自由に回遊できるようになったら大きな経済効果が生まれるだろう。

おりしも、3年後の2020年には東京オリンピック・パラリンピックが開催され、会場が近い銀座には今以上の訪日外国人観光客が詰めかけるだろう。世界中の人々を今以上に“GINZA”に引き付けるため、「GINZA SIX」の果たすべき役割は大きい。しかし、単独でそれを成し遂げることは不可能だろう。銀座地区全体がどうコラボレーションして街全体の魅力を高めていくか、各プレーヤーの集合知が試されている。

（注1）2007年に(株)大丸と(株)松坂屋ホールディングスが共同持株会社「Ｊ.フロントリテイリング(株)」を設立し、経営統合した。2010年には(株)大丸と(株)松坂屋が合併し、(株)大丸松坂屋百貨店が誕生している。

TOP画像：GINZA SIX4月20日開業（外観）GINZA SIX オフィシャル画像