女性の健康はヘルスリテラシーから

 

⑤約70％が定期的に婦人科・産婦人科を受診していない。より受診するために希望することの上位は「インターネットから医療機関の予約ができる」「女性医師の診察」等の医療機関への希望と、費用負担軽減の希望が多く挙げられた。一方、受診するきっかけとなった情報源の一位は「会社の健康診断時の勧め」。

 

　結果を受けて、調査チームは「女性特有の健康リスクへの対応を促進するために必要な知識の提供」「ヘルスリテラシーに焦点を当てた企業の健康対策の促進」「婦人科・産婦人科へのアクセス向上」「望んだ人が妊娠や不妊治療に取り組める環境づくり」のために国、教育機関、企業が推進すべき対策を提示しており、今後の具体的な施策につなげていきたい考えだ。

 

写真）大須賀穣氏(東京大学大学院医学系研究科 産婦人科学講座 教授)　©Japan In-depth編集部

 

　調査チームの一員である大須賀稔氏（東京大学大学院 医学系研究科 産婦人科学講座 教授）は、「女性は一生を通してホルモン変動を経験する。これに対し、自分自身で健康に気をつけ、適切に対処（検診・受診など）するために、ヘルスリテラシーの向上は不可欠。そのために、どのようなサポート体制を作っていくかが問われているが、女性の健康を包括的にサポートする国の機関が存在しない。これを設立することが急務だと考える。」と述べた。

 

 

トップ画像）大須賀氏と今村優子氏(日本医療政策機構 シニアアソシエイト)(写真右) ©Japan In-depth編集部