無知で無節操なマスコミが一番悪い 「知日派」韓国人の声 その3
Japan In-depth / 2019年9月27日 12時12分
ところが、日本のニュースサイトに掲載された記事では、地獄という表現が使われていた。これも、ネットは閲覧数が増えれば、話題になって広告収入なども増える、といった判断だったのかも知れません。
けれども、ネットの影響力というのは、本当に諸刃の剣でした。
こうした、ダブルスタンダードなどと言うも愚かな、論旨の使い分けを行っていたことが、ネットを通じて韓国人の知るところとなって、今では大新聞が糾弾されています。
▲写真 インターネットへ書き込み(イメージ)出典:PIXNIO; pics_pd
これはひとつの例でして、本誌の読者の皆様には、韓国人がみんな反日に凝り固まっているというのは事実でなく、むしろ両国の報道を冷静に分析している人が、それなりの数で存在することを、是非とも知っていただきたい。
このところ注目されている、日本製品の不買運動でも、こんなことがありました。
ソウル市にも、東京23区のような特別行政区が設けられているのですが、その行政区のひとつが、不買運動への参加を表明したのですね。そして区役所の入り口に不買運動の旗を掲げたのですが、市民の間からは、
「行政が税金を使ってやることか」
という批判の声が高まり、その旗は早々に撤去されました。
このように冷静な人ばかりであったなら、韓日両国の関係がここまで悪化することもなかったろうと悔やまれてなりません。
今の私にできることは、ネットの一部で声高に相手方の悪口を書きたてている人たちの声が、本物の世論であるなどと勘違いをしないようにと、訴え続けるしかないのでしょうか。
(取材・構成・文責/林信吾)
【ヤン・テフン】
1967年、釜山生まれ。韓国の大学に合格していたが、兵役満了後、日本に私費留学し、城西大学経済学部卒業。韓国のTV製作会社の日本子会社勤務を経て、通訳・コーディネイターとして独立。現在はジャーナリストとしても活躍中。
トップ写真:インタビューに答える文大統領 出典:韓国大統領府
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