東京五輪の成果を明確化する！その２【菅政権に問う】

東京都スポーツ推進総合計画　中間まとめを見てみると、都独自の専門的な指標も見られる。以下図に示した指標の中から主なものを紹介すると

2020年度までに、

・1年間にスポーツを実施しなかった都民（18歳以上）の割合→7.5％

・1年間にスポーツを支える活動を行った都民（18歳以上）の割合→20％

・20～30歳代の女性（都民）のスポーツ実施率→50％

・60歳以上の都民のスポーツ実施率→75％

・東京2020大会に出場する都が発掘・育成・強化したアスリート数→（オリンピック）→100名

になる。

▲図　【出典】東京都スポーツ推進総合計画　中間まとめ

■成果検証ができる五輪こそ、新たなコンセプトであろう！

専門家としては、指標と数値に疑問が大いにあるが、関係者が熱心に議論してたてた目標であるので尊重したい。

改めて

・成人の週1回スポーツ実施率が65％、週3回以上のスポーツ実施率→30％

・1年間にスポーツを実施しなかった都民（18歳以上）の割合→7.5％

・1年間にスポーツを支える活動を行った都民（18歳以上）の割合→20％

これらの数値が達成できるかどうか、が五輪にとって大事である。

数値が達成できなかった時の責任の所在などは明言されていないが、今回の五輪も延期したように、外部要因が大きく働く。想像つかない事態がおこり、大きく変化をする。そこは企業経営とは違うことをご理解いただきたい。しかし、できることなら私が前回示した目的に対応するような指標を設定して、目標値を設定すべき、そして終了後に検証をすべきである。

ほぼアンケート調査になるが、

・「超一流のスポーツ選手がいかに凄いかを知った」と答えた割合

・「スポーツを楽しみたい」と思った割合

・スポーツをやることを決意し、健康に心がけようと思った割合

・国際社会との出会いを通じて、プレーヤーの背景にある国への関心・興味を持った割合

・（一部の人）競技スポーツに人生や自分の成長をかけようと決意した人数

・「素晴らしい記憶や思い出を得た」と答えた人数

・「国際社会が交流することで、平和の良さ・素晴らしさを知った」と答えた割合

・3.11からの復興に思いをはせたと答えた割合

といったところだ。

「検証できる」五輪。これこそ、新たな時代の令和のマネジメントであろう。今からでも遅くない。菅政権に期待したい。

トップ写真：オリンピックシンボルのオブジェと国立競技場（2021年4月11日）　出典：Etsuo Hara/Getty Images