「東京オリパラ中止のプランBもあるべき」感染症対策のプロが指摘

Q：東京五輪をより安全に開催するためには何が必要か。

A：第一に、日本に入国するすべての訪問客に対し、14日間の隔離期間を設けるべきだ。これは日本の現在の指針となっており、いかなる例外も設けられるべきではない。

正診率が85％にとどまっている唾液による抗原検査よりも、鼻咽頭によるPCR検査をすべての選手と関係者に実施すべきだ。PCR検査はゴールドスタンダード（黄金律）の手法である。

▲写真　PCR検査の様子（2020年7月14日）　出典：Carl Court/Getty Images

また、選手の行動をモニターするのにスマートフォンのアプリよりも、身に着けることができるウェアラブルの追跡デバイスが利用されるべきだ。ウェアラブルの方がアスリートにとってより現実的だ。

さらにオリパラ選手の80％以上が大会前にワクチンを接種することになっているが、これは100％に引き上げられるべきだ。

五輪を終えて帰国する際、検査は任意になっているが、これは強制的な義務とすべきだろう。

最後に、明確なプランBが必要だ。日本は感染死者数を最も出した5月の感染急増から立ち直ったばかりだ。医療従事者は疲れ果てている。無観客にするなどの修正プラン、五輪そのものの延期プランや中止プランを用意周到に準備し、それを実行に移す際の明確な判断基準があるべきだ。なぜならば、一カ月間ではあらゆることが起きうるからだ。

「何が何でも五輪開催」ではいけない。安全が何よりも最優先されなくてはいけない。

トップ写真：イメージ　出典：Viola Kam/SOPA Images/LightRocket via Getty Images