【エンタがビタミン♪】高田延彦、安田美沙子が“献血率の低下”に驚き。「2027年には85万人分の血液が不足」

学生献血推進協議会九州ブロック会長の前薗くるみさんからは、学生から献血について「どう使われているの？」「どんな人に？」といった疑問を耳にすることから『Thank youレター』の取り組みが進んでいることが伝えられた。病院との協力で輸血をした患者さんの声を手紙にして、献血ルームや病院内に張り出すものだ。輸血を受けた人による『Thank youレター』の一部も紹介された。

白血病で治療中の7歳の男の子による「元気にしてくれてありがとう。輸血をすると元気になります。早く歩くことができます。ごはんをたくさん食べることができます。みなさん、これからも応援してください」というものや、入院中の67歳男性が書いた「いつもたくさんの血液ありがとうございます。命を助けてもらっています」といった手紙を見て、実際に「自分の血液がこうして役に立てるのならば」と初めて献血した人もいるという。

「役に立つという実感。献血は“命のリレー”であることを実感する取り組みが必要」だとする意見に、安田美沙子も「素敵、確かに、自分の血が誰かに流れていくことを実感できると嬉しいですよね」と共感していた。前薗さんは「献血された方と輸血された方の橋渡しになれば」と、この『Thank youレター』の取り組みを行っていると語る。

愛媛県赤十字血液センター顧問の松坂俊光さんからは、献血についての教育の必要性が指摘された。彼は学校現場の声から「献血について学んだ学生は少ない」ことを感じており、自ら学校で“命の講座”を行っている。「献血について教える時間を義務教育、特に中学校に取り入れて欲しい」「10代で学び、20代で実践して、30代で子どもに見せて欲しい」と力説した。

国内外の血液事業に詳しい、東京医科歯科大学・大学院教授の河原和夫さんは、献血の取り組みに報酬を組み込んではいけない理由について説明している。「過去の例を見れば、献血よりも経済的な利益を得ることが目的化してしまう。昭和初期には献血のし過ぎで血液が薄くなったり、帰りに事故を起こしたりする事例もあった」と振り返り、売血、預血、献血への進化は日本が歩んできた道だという。

金銭的な動機付けによって過去に戻るのは避けるべきで、「献血した人には善意で返す献血率アップへの具体策」を示した。献血をポイント制にして、そのポイントを将来の自分の介護保険に転換して介護サービスに反映させるというものだ。他にも献血を観光とセットにするなどの案も出された。

そうした意見を聞いた上で、高田延彦が「ボランティアなので教育や善意であることを伝えるのは大切だが、2027年に85万人分の血液が不足するのに、今の取り組みで間に合うのか」と疑問をぶつけた。河原さんは「2030年くらいには高齢化に歯止めがかかるので、医療機関での輸血の適正使用や学校での教育、赤血球を集中してとる採血方法の工夫などによりかなり解消してくると見ている」と見解を述べている。

「2027年に85万人分の血液が不足」と聞けば絶望的に感じるが、献血率のアップと採血、輸血する機関による改善を今から進めればクリアできることに安心した。テレビでも、さらにこうした特集を増やして献血の現状を知らせる必要がありそうだ。
（TechinsightJapan編集部　真紀和泉）