マニュファクチャリング・インドネシア2024、来場者は前年比1割増（インドネシア、日本）

インドネシア国内最大級で、東南アジアでも最大規模級の総合機械見本市「マニュファクチャリング・インドネシア2024」が12月4日から7日、ジャカルタ国際展示場で開催された。同見本市では、各ブースのテーマやロゴは違っても、同じ国籍の企業が同じエリアに集まって出展することで、各国パビリオンとしている場合が多いが、日本は存在感をより強調するため、ジェトロと東京都中小企業振興公社（Tokyo-SME）、大阪産業局（OBDA）がブースデザインを統一したジャパンパビリオンを組成した。Tokyo-SME海外展開支援課の山本覚課長代理は「統一されたJAPANのロゴと、日本を象徴するサクラのデザインで、日本の存在感とプレゼンスを発信することができた」と述べた。

この見本市の出展企業数は1,371社で、2023年（1,370社）とほぼ同数だったが、展示面積は3万4,578平方メートルと、2023年（2万9,801平方メートル）よりも約16％広がり、来場者数は3万7,520人で、2023年（3万3,912人）より約1割多かった。

ジャパンパビリオンには、アルミダイキャストや金型、産業機械・設備、精密焼結部品、工具企業など15社が出展した。精密金型を扱う出展企業フジロイインドネシアの竹本鉄也マーケティングディレクターは「前年よりも来訪者が多く、新規顧客開拓のほか、つながりが途切れていた顧客ともあらためて接点を持つことができた。商談の傾向としては、全体的に治工具の現地化や製品の品質・生産性向上の相談が多かった」と述べた。図面管理クラウドサービスを扱う出展企業キャデイのアセアングロースマーケティング＆インサイドセールスの脇本啓太郎氏は「今回初めてのインドネシアでの出展だったが、市場調査としても、営業活動としても、非常に有意義だった。在インドネシア日系企業と商談できたことに加え、これら日系企業のタイやベトナム、東京本社の担当者を紹介してもらうなど、グローバルに営業活動が推進できた」と語った。

アルミダイキャスト分野の出展企業ISKインドネシアの鈴木勝博社長は「来年は他社や他国製品の改善・修理などの仕事を受注できそうだ。また、当社の製品を使ってもらうことで、韓国などからの輸入に頼っている企業の国産化率向上に寄与できると思っている。当社ブースには中国系の材料サプライヤーが多く訪れ、中国製の鉄材料の売り込みが激しかった」と述べた。

ジャパンパビリオンの様子（ジェトロ撮影）

（鹿住成子）

（インドネシア、日本）