日本の農水産物商談会、ムンバイで2回目を開催（インド、日本）

インド西部ムンバイで、8月1日に日本食材展示商談会が開催された。2023年12月の商談会（2023年12月18日記事参照）に続き2回目の開催で、現地輸入業者サンチタ・マリン・プロダクツと、水産品・農産品を中心とした輸出入・販売専門商社の富士通商が共催した。水産物・水産加工品のほか、抹茶リキッド・パウダー、コメ、酒、だし、関連商品として炊飯器、すしロボットを取り扱う業者合計17社が出展した。現地のホテルや外食店のオーナー、料理長、百貨店の購買担当者など230人が来場した。

商談会会場では、今回のテーマの1つである「日本米」を使った、ちらしずしなどの日本食から、タコのビリヤニ（炊き込みご飯）などのアレンジレシピが展示された。そのほか、煮アナゴ、ズワイガニフレーク、砂糖・着色料を使用しない冷凍抹茶リキッドなど、簡便性を兼ね備えた本格的な農水産食品が提供された。

製品・アレンジレシピが展示された会場（ジェトロ撮影）

アレンジレシピを試食したインド人来場客の1人は「インドと日本料理が融合していて非常に面白い。実際に自分でも調理して食べたい」と述べた。また、来場者の多くがマグロなどの水産品のほか、フィッシュナゲット、冷凍いなりずしなどの調理済み加工品に関心を寄せていた。

展示されたアレンジレシピ（ジェトロ撮影）

日本からのインド向け食品輸出の課題としては、食習慣の違い、輸入手続きの煩雑さなどが挙げられる。特に、水産物および水産加工品の輸出においては、日本での最終加工施設の登録、衛生証明書の提示が必要だ。SIP（水産物・水産加工品の輸入許可）の取得なしでは、水産物輸出に4カ月を要する。インドへの輸出障壁は残るものの、水産物・水産加工品の食文化があり、現在500億ドルを超える水産市場は今も伸び続けている。なお、インドの日本からの水産品総輸入量（2023年1月～2024年1月）は、3万6,139キログラムに上る（「インドへの水産物・水産加工品輸出実態調査」参照）。

商談会の参加企業は今後、輸出において必須条件となる手続きを進めると同時に、現地で引き合いのあった取引相手との商談を強化する。

（齋藤愛友）

（インド、日本）