ジェトロが非日本食レストラン向け試食イベント開催、日本産水産品の活用拡大へ（マレーシア、日本）

ジェトロは9月23日と24日、マレーシアの現地レストラン事業者向けに日本産水産品を試食提供するイベント「Japan Seafood Expo 2024」を開催した。近年、日本産水産品の活用が見られる、高価格帯のフランス料理や中華料理といった非日本食レストランでのさらなる利用拡大を目的として実施した。クアラルンプール市内の高級レストランで開催し、2日間で60店舗以上のレストランが参加した。

会場ではカキ、ウニ、マグロ、カンパチ、シマアジなど60種類以上の日本産水産品を試食提供した。非日本食レストランでのメニュー提案として、会場となったSage Restaurant＆Wine Barのシェフによる日本産水産品を活用した料理も提供された。非日本食での活用方法を提案することで、参加したレストランのシェフやオーナーに新たな活用の可能性を見いだしてもらうことを狙った。

会場の様子。福岡から直送の鮮魚も並んだ（ジェトロ撮影）

会場レストランのシェフによる日本産水産品活用メニュー（ジェトロ撮影）

参加したレストラン事業者からは「試食することで、写真だけでは分からない味や食感を知り、メニューへの使い方をイメージすることができた。こうした機会をもっと提供してほしい」という反響が寄せられた。レストラン事業者に加えて、消費者向けに日本産水産品の魅力を発信することを意図して招待したKOL（注）からは「ここまで新鮮な水産品はあまり食べたことがない。友人を誘って日本産水産品が提供されているレストランにもぜひ訪れたい」というコメントがあった。

また、日本産水産品の理解促進を図るべく、日本の水産品仲卸業者からカキとウニそれぞれの買い付け・販売の担当者を招待した。同担当者に対して、参加者からは、産地による味の違いや旬に関する質問が寄せられた。カキとウニどちらも複数産地のものが提供されたが、反響のよい種類が1つに集中するのではなく、レストラン事業者の料理ジャンルや用途によって関心が異なる傾向が見られた。

北海道から香川まで5つの産地のカキが提供された（ジェトロ撮影）

日本の財務省の貿易統計によると、2023年の日本からマレーシアへの魚介類および同調整品の輸出額は前年比16.0％増となり、輸出が拡大している。また、2024年のマレーシアのGDP成長率は5.0％近くになると予想されており、その要因として堅調な個人消費が挙げられるなど、国民の購買力も高まっている。ALPS処理水放水を受けた一部輸入食品に対する検査が緩和された（2024年5月29日記事参照）ことも追い風となり、さらなる輸入拡大が期待されている。今回のイベントを共催したセンドイチ・シーフード（Sendo Ichi Seafood）も、日本からの水産品の輸入は問題なく行われているとコメントした。

（注）Key Opinion Leader（キーオピニオンリーダー）の略。SNSなどで多くのフォロワーを持ち、ネット上で影響力のある人物を指す。

（加峯あゆみ）

（マレーシア、日本）