太藍新能源と長安汽車、無隔膜構造の固体電池技術を発表（中国）

中国重慶市に本社を置く電池メーカーの太藍新能源と、中国自動車大手の長安汽車は11月7日、無隔膜構造の固体電池技術を共同で発表した。この電池は、正極と負極を隔てる電解質膜を省いた構造により、高い安全性を確保しながら、電解質膜材料と電解液も使用量を削減できることから、原材料コストを1割以上減らせるという。両社は、2026年に半固体電池の電気自動車（EV）への車載試験を行い、EVへの応用を進めていく。また、2027年には全固体電池の量産を開始し、特殊領域でのモデル応用を展開する計画だ。

太藍新能源の李彦・最高経営責任者（CEO）は「新エネルギー車産業が発展していく中、車載動力電池の技術イノベーションが極めて重要となっている。当社は固体電池技術の開発と産業化に力を入れており、長安汽車との提携による無隔膜構造の固体電池技術を通して、新エネルギー車（NEV）産業の発展に貢献するとともに、幅広いシーンでの応用を進めていきたい」と述べた。

長安汽車先進電池研究院の責任者の杜長虹氏は「（両社が開発した）無隔膜構造の固体電池は、高い安全性とエネルギー密度の高さを兼ね備えた上で、原材料コストも抑えられ、量産化も可能という優位性がある」と強調した。また、同氏は「この電池技術は、金鐘罩電池（長安汽車の自主開発電池ブランド）のコア技術の1つとして、長安汽車の発展の新たなよりどころとなるだろう」とコメントしている。

中国政府系の上海証券報によると、中国の調査会社の高工産業研究院（GGII）は11月21日に開催された「2024高工リチウム電池年会」で、中国の半固体電池の出荷量が2024年に約7ギガワット時（GWh）に、2030年に65GWh、2035年には300GWhに拡大するとの予測を示した。また、全固体電池の出荷量については、2028年に1GWhを突破すると予測した。このほか、固体電池の想定される応用先について、NEVやエネルギー貯蔵分野のほか、電動垂直離着陸機（eVTOL）、ロボット機械、電動バイクなどを挙げた。一方、GGIIの取りまとめによると、足元で固体電池を出荷している企業は20社に限られると指摘した（「上海証券報」11月21日）。

（王植一）

（中国）