海外11カ国のバイヤーをジェトロが招聘、5年ぶりに大阪で食品輸出商談会（大阪、米国、ペルー、ドイツ、チェコ、英国、スペイン、カンボジア、タイ、インド、中国、アラブ首長国連邦）

ジェトロは9月17～18日、新たな日本産食品を求める海外11カ国のバイヤーを大阪に招聘（しょうへい）し、菓子類、調味料、飲料などを取り扱う87社の国内事業者との商談会を開催した。大阪で食品分野に特化した商談会の開催は5年ぶりで、新型コロナウイルス禍後では初めて。

今回の大阪へのバイヤー招聘事業は「ホテル・レストラン・ショー＆FOODEX JAPAN in 関西2024」に合わせて実施した。バイヤーは米国、ペルー、英国、ドイツ、スペイン、チェコ、中国、タイ、カンボジア、インド、アラブ首長国連邦（UAE）からの11人で、いずれも日本産の農林水産・食品の取り扱い事業者だ。西日本を中心とする国内事業者87社（大阪府13社、京都府9社、広島県9社、兵庫県8社など）が参加し、2日間で延べ118件の商談が行われ、多数の成約見込みが確認できた。

タイのバイヤーと日本企業との商談（ジェトロ撮影）

商談会に参加した国内事業者からは、「欧州のレストラン市場では和菓子の採用がまだ少ないことが分かった。これをチャンスと捉え、わらび餅を使ったメニューの提案ができた」「商談相手は輸出先として当初想定していなかった国（ペルー）だったが、商流について当社と先方の希望（間接輸出）が一致した。さらに、成約の場合は先方指定の新たな日本国内商社との取引が見込めることもあり、大変有意義な商談になった」といったコメントが寄せられた。

商談会に先立ち、効果的に商談をアレンジするために、ジェトロのオンラインカタログサイト「Japan Street」を通じたマッチングを試みた。Japan Street上では、サプライヤーや商品情報のみならず、日本企業の輸出希望国や認証取得状況などを確認できるため、バイヤーは自国に輸入できる商材を提供するサプライヤーに限定して商談先を選定できる。実際に、参加したバイヤーからは、「Japan Streetの仕組みを使い、詳細な商品情報を事前にスクリーニングできるため、商談のミスマッチが少なかった」といった声が聞かれた。

（小池裕之）

（大阪、米国、ペルー、ドイツ、チェコ、英国、スペイン、カンボジア、タイ、インド、中国、アラブ首長国連邦）