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国際的ルールに追いつけない日本の「コピペ」教育

JIJICO / 2015年3月22日 15時0分

国際的ルールに追いつけない日本の「コピペ」教育

国際的ルールに追いつけない日本の「コピペ」教育

東大が初めてネット上で学生の不正を公開

東京大学教養学部において、ある学生の期末レポートの75%がインターネットからのコピペだとして、「不正行為が認められた者は、その学期に履修した全科目の単位を無効とする」という厳正な措置が取られたと同校ホームページで発表されました。

東大がネット上で学生の不正を公開したのは、今回が初めてです。昨年に発覚したSTAP細胞論文不正問題以降、大学でコンプライアンスに対する姿勢が厳しくなっていることを示すものとしてマスコミでも話題になりました。

しかしながら、ネットで簡単に情報を入手できる現代において、当の学生には他人の著作物を盗用したという罪の意識がどれだけあったのか疑問です。ただ単に盗用を数ある不正の一つとして文書で通達するだけでは不十分で、引用の出典を明らかにすることがグローバル・スタンダードであることを、入学当初にしっかり指導していたのでしょうか。グローバル化とは、英語での授業や留学生・外国人教員の数を増やすといった表面的なことではなく、このような国際的なルールを教えることでもあります。

盗用について明確なガイドラインが公開されていない

私がアメリカへ留学した30年前には、レポートの書き方についてガイダンスを受けた記憶があります。レポートに引用する際には、著作名はもとより、著者、公開年月、掲載ページなど、細かく出典を明記することに新鮮な驚きがありました。現在では、ハーバード大学、イェール大学、オックスフォード大学など、欧米の主要大学はいずれも「Plagiarism Policy」をHPで公表しています。

一方、日本では東大や京大、一橋、慶応や早稲田など主要大学のHPを調べてみても、盗用について明確なガイドラインを公開しているのは早稲田大学(教育学部)だけのようです。

20年前に提出した開発金融学のdissertation(修士論文)では、発展途上国における政府系金融機関と民間マイクロファイナンスの果たす役割を比較・考察し、ケーススタディとして中国工商銀行とバングラデシュのグラミーン銀行を取り上げました。まだインターネットが本格的に普及する前で、連日、図書館に通って書籍や論文、新聞、専門誌など、あらゆる資料を直接読み込むしか方法が無かったため出典は確実に判りました。インターネットが高度に発達した現代では、かえって元々の情報源をトレースすることは難しいのかもしれません。

主体的に学習を進める自律学習への転換が必要

さて、今回の盗用問題を受け、「論文を書く際には出典を明示する」という単なる技術論で片づけないことが重要となります。より本質的な課題は、レポートや論文に必要な「独自性」の欠如です。理系の学生は実験や作品という形で独自の成果を発表することが比較的容易ですが、文系学生は多くの場合、一次情報は第三者の資料に頼らざるを得ません。

それでも、2つの事象を比較分析して独自の解釈を加えたり、過去の事実を検証して独自の観点から未来を予測したりと、二次加工でも付加価値をつける工夫はできるはずです。大学の単位とは関係なく、純粋に学問的興味を追求するはずのMOOCでも盗用が散見されるそうです。そして、その多くがアジア系学生の仕業だという興味深い話を聞きました。独自性よりも、正解を重視する教育法や間違えを恥と感じる文化が影響しているのでしょうか。

全員が同じ教科書を使って同じ時間割に沿って同じ講義を聴き、板書をノートに写して正解を暗記する、といった受動的な「コピペ」教育では、独自性は養われません。初等教育の段階から、一人ひとりの能力や個性に合わせた個別カリキュラムで、自らの頭をフルに使って主体的に学習を進める自律学習へ転換することが今後は大切になりそうです。

(小松 健司/個別指導塾塾長)

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