今こそ大切にしたい人財の活かし方

昨今、人手不足が常態化

昨今、どちらの企業でも人手不足に陥ってようです。
企業努力をしているにも拘らず、求人がままならない、採用できても離職に歯止めがかからず、人手不足は業種問わず買い手市場だったバブル期よりもはるかに大きな問題と言われています。
ましてや「ブラック企業」というレッテルを貼られるとこれらに拍車がかかってしまい、益々困難の様子を呈します。

若者の教育・訓練も雇用対策として必要に

以前は、仕事が続かないのは往々にして「若者に問題がある」と思われていましたが、平成２５年に厚労省が調査を実施した若者の離職理由を見ても、実は企業側に改善しなければならない何らかの問題があることが伺えます。
また、「過労死等防止対策推進法」が成立してからは、「仕事と私生活の好循環」ワークライフバランスは経営戦略の重要な柱となりました。
以上のことから、雇用対策として「若者の教育・訓練の在り方」、「企業の働かせ方」をしっかり考えなければならなくなりました。

ところで、会社を経営するにあたってはＣＳ（顧客満足度）とＥＳ（従業員満足度）の両面が共に均一であることが重要です。
どちらかに満足が得られない場合、何らかの形で支障を来たしてしまいます。
「ＣＳの前にＥＳあり」といわれるように企業としては、ＥＳを高めることで、従業員のモチベーションが上がり、定着が図られ、生産性を向上させられます。
このように労働環境を整備するということが企業にとって喫緊の課題なのです。

従業員を「人財」に出来るかが社運を左右することにもつながる

人財開花コンサルタントとして企業の大切な「人材」を教育することによって「人財」となっていただくお手伝いをさせていただいておりますが、ご相談を受ける度に思うことは、企業の資源の中で、「人」が最も活用されず、能力も開発されてないということです。
本来は、自社の業績を上げるために、最前線で直接、お客様に接しているのは従業員で、その従業員の「質」の良し悪しで社運が左右してしまうことさえあるのにです。

従業員のための教育費に関しては経費削減の対象３Ｋに交通費、交際費と共に含まれていて、教育の重要性は理解できるものの、予算が取れないという企業がまだ多いのも現実です。

昨今は、ジンザイを「人材」から「人財」と表記する企業が増えました。
人材も国語辞典では才能が有り、役に立つ人、有能な人物とあるのに、あえて「人財」と表記するのは、従業員を財産として扱って大事にしているという想いを伝えたいためでしょうか。
一説には
「人材」…Human resource　人を活かすべき対象と認識している。
「人財」…Human capital　資本としての従業員、Human resourceとの違いは、人を投資対象として見ている、教育コストをかけてでも、自ら稼げる人に育てる、企業として勝ち抜くためには従業員を投資対象としてみる必要が出てきたという経緯があるからだそうです。

企業には仕事を通じて人を活かすことが求められます。
いくら誠意をもってお客様の求めている商品やサービスを提供しても、従業員が自分の仕事に生きがいや幸せを見出せなければ、せっかく働いてもらっている意味がありません。
まずは従業員が安心して働ける環境を整えましょう。
その上で、従業員一人ひとりの特性を見極め、適材適所の役割を与え、責任を持たせ、成果を出したら賞賛する。
このような教育（共育、協育）プログラムを構築し、人財も業績もプラスのスパイラルに乗ろうではありませんか！

（葛西 久仁子／人財開花コンサルタント・企業研修講師）