宮迫博之が引退も「記者会見」が開かれない理由

週刊女性PRIME / 2019年7月19日 21時0分

宮迫博之

 “闇営業”をしていたとして謹慎処分を言い渡されてた宮迫博之が、7月19日発売の『FRIDAY』で、新たに金塊強奪犯との酒席写真が掲載された。

 記事中では金銭を受けとる“ギャラ飲み”をしたと報じられ、吉本興業から受けた処分は「契約解消」だった。事実上の引退に世間は混乱しているが、吉本はマスコミの取材に「会見の予定はございません」としている。

 約1ヶ月前の“闇営業報道”の第一報に端を発し、宮迫以外にもロンドンブーツ1号2号・田村亮、レイザーラモンHG、スリムクラブ、ガリットチュウ福島善成らが次々と謹慎に追い込まれるなか、たびたび取りざたされてきたのは、「なぜ会見を開いて自らの口で説明と謝罪をしないのか」ということだ。

なぜ「会見はしない」を貫くのか

 吉本は約6000人の所属タレント全員に対する聞き取り調査を行ってきたことを報告したり、再発防止策として会社を介さずに芸人が仕事を請け負う、いわゆる“直(チョク)”での営業を全面的に禁止することを発表した。

 また、吉本は既に“闇営業”の件で金銭を受け取った者全員が税務申告を修正したことに加え、NPO法人『消費者スマイル基金』『消費者機構日本』に150万円ずつ、計300万円を寄付もした。

 そんなニュースがウェブメディアで報じられても、「反省しているなら会見を開くべき」といったコメントが止むことはなかった。なぜこれまで会見を開いてこなかったのか。そして、「宮迫が引退する」という大ごとになっても、頑なに「会見はしない」と意向を貫くのだろう。

 吉本といえば、かつて反社会勢力との交友を持っていたとして芸能界を引退した島田紳助も会見を開いたはずだ。だが今回の場合、記者会見はそう簡単に開けない理由がある──。

 謝罪会見を開くうえで、主催者側は綿密な打ち合わせをするのが常だ。

 記者からの想定質問を用意しシュミレーションを行い、会見ですべてが収束するようにしなければならない。失敗すれば、騒動はさらに長引き、事務所やタレントが受けるダメージが大きくなることだってある。

 しかし業界の慣例として、会見を開くとなった際、取材陣に対し、あらかじめ所属事務所から“質問NG項目”が提示されることが多々ある。いわゆる暗黙の了解だ。しかし、今回のような芸能界だけの話にとどまらず、条例違反を含む社会的な話題の場合、どうしても記者たちは核心に触れないわけにはいかないのである。

 その質問とは、実に簡単なものだが、

「今回の闇営業以外に、以前にも闇営業をしたことがあるか。また反社会勢力と関わったことがあるか」

 ということだ。時期や回数といった詳細も徹底的に突かれるだろう。

 吉本が芸人全員に聞き取り調査をしたといっても、どれくらいまで過去に遡って調査したかはっきりしていない。今回、謹慎処分された芸人もそれ以外の芸人たちも、もしかしたら正直に答えていないかもしれないし、忘れているかもしれない。

 会見を開いて、「ありません」と答えた場合、後になって証拠写真が出てきたりしたら、目も当てられないことになる。実際に、いくつかの雑誌社にはまだ写真がもちこまれているという。テレビ局への情報提供の電話も鳴り止まないらしい。

 まさに宮迫は、新たな写真が掲載されたことが決定打となった。

 仮に宮迫が「引退会見」を開いた場合、同じ営業に参加していた他の芸人たち関する質問も飛び出すことは間違いない。そうなると、現在謹慎中の芸人や、事務所の調査を受けた(隠し通せたと思っているかもしれない)芸人たちにも飛び火する可能性が非常に高い。

 今回の場合、会見を開くリスクはあまりにも大きすぎるのだ。

<芸能ジャーナリスト・佐々木博之>
◎元フライデー記者。現在も週刊誌などで取材活動を続けており、テレビ・ラジオ番組などでコメンテーターとしても活躍中。

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