「史上最低レベル」フジ・港浩一社長の“閉鎖的会見”に集まる失望と「やり直しの署名」

フジテレビの港浩一社長

　中居正広の“9000万円トラブル”をめぐり、社員の関与や“上納文化”の存在が疑われているフジテレビ。1月17日には、フジテレビ社長・港浩一氏が会見を開き、今後の対応などについて明らかにした。

「閉鎖的すぎる」会見

　会見によれば、第三者の弁護士を中心にした調査委員会を立ち上げ、今回の問題について対応が適切だったかを調査するとのこと。今後の動向に注目が集まる一方で、会見のシステムや内容について批判の声が殺到している。

「今回の会見に参加が許されたのは、『ラジオ・テレビ記者会』『東京放送記者会』の加盟社のみ。NHKや民放キー局の記者ですら、質問ができない“オブザーバー”としての参加になっています。フリーランスや週刊誌、ネットメディアの記者はそもそも参加すらできない状態でした。さらに、今回の会見は動画での撮影もNG。開催方法自体が《閉鎖的すぎる》《フジテレビだって報道機関なのに、プライドがなさすぎる》と批判を受けています」（スポーツ紙記者）

　およそ100分の長丁場となった会見だが、「調査委員会で経緯を明らかにして報告したい」「回答は控えさせていただきます」など、曖昧な応答に終始する場面が多く見られたことも大きな話題に。この内容をうけて、1月19日にはオンライン署名サイト『Change.org』で、フジテレビの“会見やり直し”を求める署名がスタートしている。

「史上最低レベルの会見」

　同署名は、元新聞労連委員長で、琉球新報編集委員である南彰氏が有志とともに立ち上げたもの。《1月17日の不公正な記者会見について謝罪し、参加制限や映像制限のない公正で開かれた記者会見を速やかに実施し、現時点で把握している事実関係を詳細に説明すること》《会社側の説明・意向に左右されない独立性と透明性を担保した第三者委員会を、日本弁護士連合会のガイドラインに基づいて設置し、事実関係を徹底的に解明すること》の2点を求める署名となっている。

　この動きに対しては、世間からも、

《史上最低レベルの会見だったからね。そりゃあこうなるよ》

《あんなひどい会見じゃ誰も納得しません。当たり前にやり直してほしい》

《会見の意味が全然なかった。意味のある会見を、もう一回やってください》

　と、共感の声が殺到している。

「署名には、ミュージシャンの近田春夫さんやお笑い芸人でYouTuberの『せやろがいおじさん』など、著名人も賛同しています。1月20日の午前にはすでに5500件を超える賛同が寄せられており、共感度の高さがうかがえますね」（前出・芸能ライター）

　“会見やり直し”の圧力も高まる中、フジテレビはどのような対応を見せるのだろうか――。