「危険な暑さ」エアコン活用、休憩、水分を 「熱中症警戒アラート」神奈川でも続発

逃げ水現象が見られた横浜市内。36.7度を記録し、今年初の猛暑日となった＝8日正午ごろ、同市中区（花輪　久写す）

　環境省と気象庁による「熱中症警戒アラート」が今年も運用されている。神奈川県には、今年初の発表となった7月4日から5日間連続で出され、自治体のメールやメディアなどを通じて「危険な暑さ」が周知された。この情報をどう活用すべきなのか。

　熱中症警戒アラートは、気温だけでなく湿度や日射などの要素を加味した「暑さ指数」の予測が基となっている。気温のみを指標とするより、指数の方が熱中症の搬送者数などと関連性が高いためで、指数33以上が見込まれた地点のある都道府県などに発表される。

　県内で指数が算出されるのは、横浜市中区と海老名市、藤沢市、小田原市、三浦市の5地点。そのいずれかで指数33以上が予想されれば「神奈川県熱中症警戒アラート」として県全域を対象に出される。発表のタイミングは午前5時と午後5時の2回で、午前は当日分、午後は翌日分のアラートとなる。今年は10月23日まで運用される。

　発表されるとメディアが伝えるほか、自治体が提供している登録制の防災メールなどで受け取ることも可能だ。環境省の熱中症予防情報サイトでは全国の発表状況や発表履歴、暑さ指数の実況や熱中症対策など幅広い情報を確認できる。

　同省などはアラート発表時の対応について、エアコンを使うなどして室内を涼しい環境にして過ごすよう呼びかけている。こまめに休憩を取り、水分や塩分を補給することも必要だ。扇風機やうちわ、氷を活用したり、衣服を緩めたりすることも対策になるという。

　高齢者や乳幼児、肥満の人、体調の悪い人などは熱中症にかかりやすいことから、自ら積極的に予防行動を取るだけでなく、周囲から声をかけて対策を促すことも求めている。

　外出時の熱中症リスクを下げるため、公共施設や商業施設などを「クーリングシェルター」や「クールシェアスポット」と位置付け、休憩できるようにする動きも広がっている。飲料水提供やミスト設置などの取り組みもある。

　今年から新たに加わった「熱中症特別警戒アラート」は、過去に例のない広域的な暑さが予想され、健康に重大な被害が生じる恐れがある場合が対象だ。都道府県内の暑さ指数が全て35以上と予想された場合に発表されるが、今月11日現在、アラートは全国で228回出されているのに対し、特別警戒アラートは1回も発表されていない。