急成長するオンラインカジノは経済を救う！ その"大儲け"のカラクリとは？

　"ゲーミング"とはここではカジノを指している。このMSG2015には、スロットマシンやトランプなどのカジノグッズのほか、スポーツベッティングなどのカジノ関連業者など88の出展社が集まっている。なかでも目を引いたのは、KONAMIやセガサミーを筆頭とした８つの日系企業だった。安保法案関連で審議が止まったままのとはいえ、すでに成立寸前といえる「カジノ法案」を睨み、ゲームメーカーが次なる市場に「カジノ」を選ぶのは必然だったのである。

●マンUやレアルのメインスポンサーも"オンラインカジノ"

　すでに、マカオのカジノでは日系企業のビデオゲーム機器が納入され、好評を博している。セガサミーは2016年、韓国にカジノをオープンすることが決定した。日本人と「カジノ産業」は今後ますます密接になっていくだろう。

　その一方で、日本にいる限り、なかなか動きが見えてこないのが、オンラインカジノの世界だろう。オンラインカジノといってネガティブなイメージを持つのは日本人くらいのもので、欧州ではすでに、サッカーチームのスポンサーとして一般的な知名度を獲得している。超一流のクラブのレアル・マドリード（スペイン）、マンチェスター・ユナイテッド（イギリス）のユニフォームには中央のいちばん大きなサイズでオンラインカジノ企業のロゴがプリントされ、イギリスやアメリカではオンラインカジノの運営企業が株式上場しているケースもある。ただでさえ儲かるカジノをインターネット上で運営させてしまうのだから、不景気が続く欧州でもオンラインカジノ企業は注目の成長分野となっているのだ。

　彼らがレアルのメインスポンサーにまでなれてしまった理由は、ほかにもある。それは業界全体の健全化だった。運営ライセンスを発行する各国の監視も厳しくなり、監査も入るようになった。ゲーミング（カジノ）の公平性は当然のこと、個人データの保護や入出金の安全性まで細かくチェックされているのが現状だ。かつては悪質業者が跋扈していたものだが、ネット上はやはり口コミの世界。そんなサイトが生き残れるほどユーザーも馬鹿ではないということだ。

　そんな厳しい監査を受け、イギリスギャンブル委員会のライセンスを受けて営業しているのが、陽気な鳥のキャラクターがトレードマークのオンラインカジノ「Karamba」だ。スロットなどの手軽なものからルーレットやブラックジャックなどの本格的なカジノを、自宅で、スマホで気軽に楽しめることで人気を集めている。

「Karamba」の何より魅力はペイアウト率（払い戻し率）が業界トップだということだろう。ペイアウトとは賭金に対する支払額の大きさのこと。国内のパチンコやスロット（80％）、競馬や競輪（70％）、宝くじ（40％）にしても、いわゆる胴元が多くの金額を持っていくのが通例だ。しかし、オンラインカジノの場合は人件費がかからないので、97％以上をユーザーの元へ払い戻している。そのなかでも「Karamba」はトップの数字をキープしているのが評価できる点だ。また、VISAやMaster Cardなどのクレジットカードを万全なセキュリティ下で使えるところも心強い。

　では、オンラインカジノのゲーミングで勝利して、思わぬ大量チップを稼いでしまうとする。その場合、出金はどうするのか。調べてみると「Karamba」では、クレジットカード/デヴィットカードで引き出したときは約6〜8営業日。オンラインカジノユーザーの間で定番の電子お財布サイト「Neteller」（ネッテラー）を使えばわずか3営業日で引き出せることが分かった。もちろん途中でわからなくなっても丁寧な日本語サポートを受けられるのも心強い。

　スマホを使えば、すぐにカジノで遊べてしまう。24時間、いつでもどこでもギャンブルを楽しめてしまう。そんな業界が急成長しているといのも納得できる話である。

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