エンジンルームに猫やヘビが侵入!? JAFロードサービスで救援要請があった珍事例とは

日本自動車連盟（JAF）の中心的なサービスとして知られるのが、ロードサービスです。バッテリーやタイヤのトラブル、キーの閉じ込みといった理由での出動が多いなか、少数の珍しい理由でのトラブルには、どのような例があるのでしょうか。

■少数要請には動物トラブルや思わぬ落とし物などまさかの事例

　一般社団法人 日本自動車連盟（以下、JAF）は、会員になればロードサービスの多くを無料で受けることができます。

　2019年のロードサービスにおける年間出動件数は、四輪自動車で209万7083件。そのうちバッテリー関係や、パンク、キー閉じ込み、事故、燃料切れといったトラブルが、出動理由の約83％を占めるそうです。

　残りの17％にはどのようなトラブルがあるのでしょうか。JAFに聞いてみると、意外なトラブル事例がありました。

「2020年1月1日から1月31日までの1か月の間に、『エンジンルームに猫が入り込んでしまった』という出動要請が全国で42件ありました。猫以外にも、蛇がエンジンルームに入り込んだり、走行中にスズメの群れとぶつかってしまい、スズメがグリルの隙間に突き刺さってしまった、というものもありました」

　猫がエンジンルームに入るというケースは最近によく耳にしますが、１か月で40件以上もあると聞くと、走行前にボンネットを叩いて猫を追い出す、いわゆる「猫バンバン」の必要性の高さを感じます。

　また、こうした動物に関するトラブルのほかにも、次のような要請があるそうです。

「クルマの室内にはいろいろな隙間がありますが、『ETCカードをグローブボックスの隙間に挿入してしまった』とか、『シートの隙間に結婚指輪を落としてしまった』という例があります。さらに、『クルマの鍵を誤って側溝に落としてしまった』というケースもありました。

　ほかには、『キーを抜いたままハンドルを回してハンドルロックが作動。エンジンが始動できない』といったトラブル。『オートマチック車でブレーキペダルの踏み込みが弱かったり、シフトレバーが“P”や“N”に入っていなくてエンジンがかからない』というケース。『直前に運転されたご家族がサイドブレーキを強く引きすぎてしまって解除できなくなった』という救援要請もありました」

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　ロードサービスが無料で利用でき、そのほかの特典も受けられる個人会員は、入会金が2000円で年会費は4000円。家族会員は1名につき入会金は無料で、年会費は2000円となっています。

「重大なトラブルでなくても、気になる異音や異臭といった理由でも、要請いただいて結構です。救援要請の回数制限もございませんので、何度でも呼んでいただけます」と、前出の担当者はいいます。

　また、ロードサービスはJAFの会員でなくても、誰でも利用できます。

　入会していない人の場合は、夜間の高速道路（SA、PA以外）でのパンクの応急修理は、基本料1万9900円と作業料4750円の合計2万4650円。昼間の一般道では1万3130円で利用できます。

■任意保険に付帯するロードサービスとの違いとは？

　JAFの会員数は、1963年の発足当時から右肩上がりで増えており、2017年には1900万人に到達。2020年2月末時点で、個人・家族会員、法人会員の合計は1963万8652人となっています。

　これは、2020年の自動車免許保有者数8215万8428人のうち23.9％、およそ4人に1人にあたります。

JAFへの救援要請でタイヤパンクは増加傾向

　最近では自動車保険でも無料ロードサービスを提供しているなか、なぜ増え続けているのでしょうか。

　自動車保険とJAFのロードサービスとの違いについて、前出のJAF担当者に聞いてみました。

「自動車保険はクルマ単位で加入しますが、JAFは人単位で入会いただきます。個人や家族会員の場合、サービス対象のクルマ（緑ナンバー、黒ナンバーの業務用車両に客として同乗している以外）であれば、会社のクルマでも、レンタカーやバイクの運転中でも、さらには友だちのクルマに同乗中でもサービスの対象となります。

　また、自動車保険ではカバーしきれないことが多い（※一部対象となる保険もあります）パンクの応急処理やタイヤチェーンの脱着、アウトドアレジャーの際に雪道や泥道、砂地などでスタックしたとき、加えて大雨による冠水など自然災害時のトラブルにも、JAFのロードサービスは対応しています」

　JAFの会員が現在も増えているのは、こうしたロードサービスの対応範囲の広さに加え、海外も含めたホテルやレストランなど、施設の会員優待特典の充実が要因となっているようです。

　その一方で、ロードサービスの出動件数自体は5年前と比較すると減少傾向にあります。

　2015年は総件数約234万件でしたが、2019年は同約217万件になっています（いずれも2輪を含む総件数）。

　なかでも出動要請が毎年トップだった「過放電バッテリー」による要請は、約5万件減少。3番目に要請が多い「事故」に関しても、3万件近く減少しました。ただし、要請理由で毎年2番目に多い「タイヤのパンク」は、約5万件の増加が見られます。

　数字だけを見ると、単純にパンクの件数が増えているかのように見えますが、JAFが2017年におこなったアンケートで、その原因のひとつがわかっています。

　タイヤのパンクを経験したことがない回答者は、「パンクしたらどうするか」という設問に対し、30代以下のドライバーは6割以上が「他者（社）に依頼する」と答えたのに対し、50代から70代のドライバーの約半数が、「自分で対応する」と答えていたのです。

　ベテランドライバーと経験値の低いドライバーとの意識の違いが、数字に表れているといえます。

　一方、実際にパンクを経験した回答者の対応としては、20年以上前に経験した人の77.2％が「自分で対応した」に対し、1年以内に経験した人の64.1％が「他者（社）に依頼した」になっていました。

　しかし交通事故分析センターによると、2015年1月から12月の1年間で、高速道路で路肩停止車両への追突・接触事故が82件あり、一般道でも路肩での作業は追突や接触の危険性があることを指摘しています。

　つまり、タイヤがパンクして路肩に留まらざるをえなくなってしまった場合、その対応を自分でおこなうのではなく、JAFなどに依頼し、自身はクルマから離れてガードレールの外など安全な場所で待機するべきというルールが、年々浸透してきていることが考えられます。