近海の変化、連携で解明へ 日本財団と全漁連、東大

写真に納まる全漁連の坂本雅信会長（左）ら＝20日午後、東京都港区

　日本財団と全国漁業協同組合連合会（全漁連）、東京大大気海洋研究所は20日、海水温の上昇など日本近海の環境変化の現状を明らかにするため、共同プロジェクトを4月から始めると発表した。漁業者が水温や漁獲状況といったデータを東大に送り、研究者が分析する。

　全漁連によると、全国の漁業者から近年、海藻が少なくなる「磯焼け」の発生報告が相次ぐほか、暖かい海域に住むシイラが東北で取れるようになったとの報告もある。

　プロジェクトでは、漁業者が沿岸で機器を使い、水温や塩分濃度を測定。変わった魚が取れた場合などは専用のスマートフォンアプリで報告する。