EY調査、EHS（環境・労働安全衛生）の取り組みが企業価値向上に影響

これらの結果から、EHSの取り組みを行うことで、企業はオペレーショナルエクセレンスを強化できる可能性があり、低コストでありながらインパクトの大きい取り組みを実施することで、企業の財務業績や社会的パフォーマンス、規制への対応が向上する可能性があることが明らかになりました。

EY Japan 気候変動・サステナビリティ・サービス（CCaSS）　EHSリーダーの茂呂 正樹（もろ まさき）のコメント：「EHS管理は長らく定性的にのみ語られ、検討されてきました。最低限の管理のみにフォーカスするコンプライアンス順守のフェーズから、少し先を見据えた予防的取り組みのフェーズ、そしてさらに先の積極的なEHS管理フェーズ、とEHS成熟度を上げていくことが目指されてきました。その成長を追い求めていく理由については、『その方が良いだろう』という定性的な思いに立脚していたと思われます。今回の大規模調査では、実際にEHS成熟度がどの程度企業の業績と相関し、企業価値に影響を与えるかを分析しました。その結果EHS成熟度向上のための投資は、単なるコストではなく、企業価値向上への戦略的投資であり、経営戦略の一環としてその価値を改めて見直す必要があることが分かりました」

レポートの詳細は、以下のEY Japanのウェブサイトからご覧ください。

EYグローバル EHS（環境・労働安全衛生）に関する成熟度調査2024（EY Global EHS Maturity Study） | EY Japan

＜調査方法＞

EYは2023年夏に、企業業績を示す11指標とEHSパフォーマンスを示す6指標を統計的に分析し、EHSパフォーマンスと企業業績（財務業績や社会的パフォーマンス、規制への対応など）の関係を評価しました。今回の分析では、Americas（北・中・南米）、EMEIA（欧州、中東、インド、アフリカ）、Asia‐Pacific（アジア・パシフィック）地域に本社を置く、直近の会計年度の時価総額上位9,000社から成る包括的なデータを使用しています（出典：Refinitiv）。また、2023年8月4日から8月23日にかけてオンラインアンケート調査も行い、412件の回答を得ました。回答者は、EHS部門のディレクター／シニアマネージャー、エグゼクティブ／バイスプレジデント／部門長などです。本記事では、この分析結果の要約のみを紹介します。