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オープンソースと指向性制御アンテナアレイを用いたミリ波帯ローカル5Gソフトウェア無線システムを開発

共同通信PRワイヤー / 2024年7月22日 13時30分

2024年7月22日

京都大学 原田博司研究室


国立大学法人 京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ(以下 京都大学)は、5G NRを実現する各種無線パラメータをソフトウェアで設定・変更可能なオープンソースソフトウェアとアンテナビームの方向をソフトウェアで変更可能なミリ波帯(28GHz帯)アンテナアレイを用い、アンテナの指向性を制御しつつ、5G NRのシステムを実現するソフトウェア無線技術を用いたミリ波帯ローカル5Gシステムを開発しました。


現在、携帯電話の事業者のみならず、地域の企業や自治体等のさまざまな主体が限定されたエリアにおいて、5Gを自営系無線通信システムとして利用するローカル5Gが普及しつつあります。中でも28GHz帯を用いたローカル5Gシステムは、ミリ波帯ローカル5Gシステムと呼ばれ、広い周波数帯域幅を利用することができるため、5Gシステムがもつ超高速大容量、低遅延、多数同時接続といった特徴を有する新しいアプリケーションの創出が期待されています。


しかし、ミリ波帯ローカル5Gシステムは、Sub 6 と呼ばれる6GHz帯の周波数を用いるローカル5Gと比べ、波長が短いため伝送距離が短いという課題があり、その課題を回避するためにアンテナアレイを用いてアンテナビームを構成し、その指向性を変化させて、アンテナ利得を用いて伝送距離を伸ばす方法が利用されています。しかし、Wi-Fiに代表される無線LANと比較して、無線局免許に基づいているため通信速度等が安定的な利用が可能である一方、無線機の価格が非常に高価であること、アンテナビームの制御が十分ではなく通信エリアの安定した確保ができない等の課題があるため、未だ爆発的な普及には至っていません。


このミリ波帯ローカル5Gの普及促進を行うためには、Wi-Fiのアクセスポイントのような小型無線基地局、コアネットワークの開発が必要になります。さらに、送受信のアンテナ指向性がユーザーにより自由に変えることができる5Gシステムと連携可能なミリ波ローカル5Gシステムの開発が必要になります。


今回、主に以下の4点について研究開発しました。

(1)     5G を実現するオープンソースソフトウェア(以下5Gソフトウェアとする。)を利用し、汎用PC内にそれぞれ5G NRの基地局のベースバンド処理機能(CU、DU機能)、コアネットワークの機能、端末のベースバンド処理機能(UE機能)を具備するとともに、このPCを28GHz帯の信号に変換し、アンテナビームの方向を変更可能なミリ波帯アンテナアレイを接続して、5Gソフトウェア無線システムを開発

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