テレビ・デジタル広告を統合管理できるダッシュボード 「MIERO Digi×TV」の機能を強化

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コネクテッドTVを含めた統合リーチ検証やフリークエンシー管理が可能に

2024年12月17日

株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、テレビとデジタルを横断して広告の出稿状況を一元管理することができるダッシュボード「MIERO Digi×TV」（ミエロ・デジテレ）※1について、従来から分析が可能だったデバイス（テレビ、PC、モバイル）に加え、コネクテッドTV（以下「CTV」、インターネット結線されたテレビ受像機）のデータも統合分析できるよう機能を強化しました。これによって、これまでPC、モバイル上のリーチ計測が主であったYouTubeなどについて、CTVも含めたより正確なリーチ計測、フリークエンシー管理が可能となります。当社は、機能強化した「MIERO Digi×TV」の実証実験を本日より開始するにあたり、トライアル参画企業を募集します。約半年間のトライアル期間を経てシステムをアップグレードし、2025年中に、より多くの企業にスピーディにサービス提供できる体制の構築を目指します。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412121567-O2-YT0a068X】

■「MIERO Digi×TV」について

  　「MIERO Digi×TV」は、テレビ・デジタル広告の統合リーチを日次で可視化でき、性年代別での出力も可能なダッシュボードです。

■機能強化の背景

　2015年に24.5%だった東京50km圏でのCTVの普及率は、2022年に57.7％に達し※2、動画配信サービスの成長に伴い、急速に拡大しています。一方で、YouTubeなどの広告効果計測はPC・モバイルに限られていて、CTVを含めたトータルリーチの計測や、デバイス間の比較には課題がありました。ニールセンが提供するデジタル広告視聴率（Digital Ad Ratings、以下「DAR」）※3で、2024年9月からCTVにおけるYouTubeの効果計測が可能になったことを受け、DARをデータソースとする「MIERO Digi×TV」でも、いち早くCTV対応ができるよう機能強化を進めました。

■新機能について

　YouTubeに出稿する広告について、PCとモバイルに加え、CTVも横断して統合リーチ分析が可能となり、デバイスごとに比較しながらYouTubeキャンペーンのパフォーマンスの全体像が分かるようになります。従来通り、YouTubeとテレビCMとの統合分析も可能です。分析結果は、キャンペーン終了後、数日～約1カ月で、「MIERO Digi×TV」上に反映されます。