地球環境行動会議(GEA)国際会議2024に出席
共同通信PRワイヤー / 2025年1月20日 15時30分
基調講演の様子
2025/1/20
SGホールディングス株式会社
SGホールディングス株式会社(本社:京都市南区、代表取締役会長:栗和田榮一)は、2024年10月23日から24日まで都内で開催された地球環境行動会議(以下「GEA」)が主催する国際会議に出席しました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202501162947-O2-409sBb2P】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202501162947-O3-A2kS0zg9】
本会議はGEAの主催、日本国政府(外務省、文部科学省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省)の共催で行われ、気候変動、エネルギー、食料の安全保障の観点から諸課題の解決に向けて、国際的な議論を一層前進させるべく、技術、社会、経済のイノベーション促進による持続可能な社会の実現に向けた提言を世界に向けて発信していくことを目的としています。今回は「脱炭素とSDGsを同時に実現する施策の推進~気候変動、生物多様性の損失及び汚染の3つの危機克服を目指して~」をテーマに、天皇、皇后両陛下ご臨席の下、国内外の有識者により議論が行われました。
SGホールディングスは、2050年でのカーボンニュートラル実現に向け、他社と連携してモーダルシフトを実現させつつ、自社内ではDXによる配送の効率化や環境対応車の導入などを積極的に進める一方で、クレジットを創出している高知県の保有林や、自然豊かな里山である高尾の森も保有し、サステナビリティに積極的に取り組んでいることから、GEAの取り組みに賛同し、 2024年6月より実行委員会に加入し、活動しております。
今後も、物流というインフラを担う企業グループとしての社会的責任を果たし、持続可能な社会の実現に向けて、ビジネスパートナーと共に日本国内のみならずグローバルに取り組みを推進してまいります。
【参考】地球環境行動会議(Global Environmental Action(GEA))
地球環境問題の解決と持続可能な開発に貢献することを目的として設立されたNGO。
2年に1度、GEA国際会議を東京で開催しており、政界、経済界、学会の代表者が、地球環境に関して議論を行う。2024年は、10月23日から24日まで「脱炭素とSDGsを同時に実現する施策の推進~気候変動・生物多様性の損失および汚染の3つの危機克服を目指して~」をテーマに開催。
10月23日に行われた開会式には、天皇、皇后両陛下が臨席され、石破内閣総理大臣が出席。
≪GEA国際会議2024概要≫
・テーマ:脱炭素とSDGsを同時に実現する施策の推進~気候変動・生物多様性の損失及び汚染の3つの危機克服を目指して~
・期間:2024年10月23日(水)~24日(木)
・会場:東京プリンスホテル
・主催:地球環境行動会議(GEA)
・共催:外務省、文部科学省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省
関連URL:https://kyodonewsprwire.jp/release/202501162947
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
この記事に関連するニュース
-
国連とメディアによる気候変動対策キャンペーン「1.5℃の約束」インパクト調査を3年連続で実施
PR TIMES / 2025年1月20日 12時45分
-
脱炭素が空文化、エネルギー基本計画は課題山積 再エネ低迷、原発と火力の継続が最大の特徴
東洋経済オンライン / 2025年1月17日 8時0分
-
損失・損害対応基金理事会会合がフィリピンで開催、COP29での持ち越し課題を議論(フィリピン、アゼルバイジャン、世界)
ジェトロ・ビジネス短信 / 2025年1月8日 0時10分
-
トランプ「反・気候変動」時代到来で思い出すべき、京都議定書での日本の過ち──蟹江憲史教授
ニューズウィーク日本版 / 2024年12月27日 15時15分
-
「洋上風力発電」が地球に悪影響も与える驚く事実 世界の科学者による解析で示された報告書の中身
東洋経済オンライン / 2024年12月27日 8時30分
ランキング
-
1誰もがぶつかる「40歳の壁」攻略した人が強い真実 「得る」から「減らす」へ、潮目が変わる人生の分岐点
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 7時40分
-
2労使、賃上げ定着で一致=中小への波及焦点―25年春闘、事実上スタート
時事通信 / 2025年1月22日 15時59分
-
3フジ「CM停止ドミノで大赤字」が普通にあり得る訳 倒産は非現実的だが、営業利益率を考えると
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 14時15分
-
4インスタ 17歳以下に一部利用制限
日テレNEWS NNN / 2025年1月22日 19時47分
-
5下請けとの価格交渉、タマホームがまた最低評価…経済産業省が「後ろ向き」3社公表
読売新聞 / 2025年1月21日 20時12分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください