投資信託はモノによって手数料がバラバラ！初心者が選ぶべき条件

楽天お金の総合案内　みんなのマネ活 / 2018年11月16日 10時0分

投資信託について調べていると、手数料水準が異なることに気付きます。手数料が高い投資信託、安い投資信託の違いが気になる人もいることでしょう。今回は、投資信託の手数料に焦点をあて、初心者におすすめしたい選び方のポイントについて紹介します。

・初心者が購入するべき投信の条件とは

・どんな手数料があるのか

・信託報酬の高い・低いの違いはなに？

・100円から始められる！？ポイント投資について

初心者が購入するべき投信の条件とは

まず、結論からお伝えします。初心者におすすめしたい投資信託は、以下2つの条件を満たすものです。

購入手数料がかからない
信託報酬が低いもの

購入手数料、信託報酬と、いきなり難しい用語が出てきました。これはどちらも手数料です。投資信託では購入・保有期間・売却と、タイミングに応じた手数料が発生します。この中でもとく負担になりやすいのが購入手数料と信託報酬です。手数料負担が高いと投資のうまみが薄れるため、なるべく低く設定された商品がおすすめです。

どんな手数料があるのか

ここで、投資信託で必要になる手数料の名称と意味を見ておきます。どこに支払うのか、何のために支払うのかを知り、投資判断に役立てましょう。

購入手数料：投資信託を買うときに販売会社に支払う手数料です。申込価額に対するパーセンテージで設定されることが多く、1〜3％なら平均的な水準でしょう。販売会社によっては、購入手数料無料のノーロード投資信託も扱っています。

運用管理費用(信託報酬)：投資信託を持っている期間はずっと徴収される手数料です。運用や資産の保管、事務作業など、投資信託を維持するために必要なあらゆることに対する手間賃として徴収されます。

売買委託手数料：運用会社が株式や債券を売買すると、証券会社に対する手数料が発生します。この費用は保有者が平等に負担するルールのため売買委託手数料が必要です。

監査報酬：投資信託は原則的には決算の度、公認会計士や監査法人などの監査を受けます。監査にかかる費用は監査報酬として信託財産から差し引かれ、保有者が負担する仕組みです。

信託財産留保額：投資者が投資信託を解約するとき、運営会社は保有していた投資信託を売却して現金を用意する必要があります。信託財産留保額、このとき発生する売却費用を解約する人にも負担してもらおうとするものです。いわば、中途解約のペナルティ。ある人が解約したとしても同じ商品を持っている投資家に迷惑がかからないように、一定額を支払います。

信託報酬の高い・低いの違いはなに？

運用が複雑で手間がかかる商品ほど信託報酬は高くなります。たとえば、アクティブファンドです。アクティブファンドとは、運用者が独自に考えた方針に従って、市場平均以上の成果を目指す商品をいいます。どんな視点から株式や債券を選べば儲けが出るかを考えて売買を行い、市場動向に合わせて細かい調整を行うのは非常に手間のかかること。手間に見合う分だけ信託報酬をもらわないと運用者としては「やってられない」ということになるため手数料は高くなります。

アクティブファンドと対する概念の商品は、インデックスファンドです。日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など目安にする指数を決めて、ぴったり沿うような運用を目指します。「ぴったり沿う」ということが大切なため、日経平均が20％高くなったらインデックスファンドも20％上がって、5％下がったら5％下がる運用が「よし」とされます。日経平均が5％下がっているのにインデックスファンドが横ばいだったら、よい運用とはいえません。

インデックスファンドは継続的に保有するコストが低く、長期運用に適した選択肢と考えられます。その中でも初心者におすすめなのが購入手数料のかからないノーロードの投資信託です。ちなみに、アクティブファンドの大半はインデックスファンド以上の儲けを出せないという通説もあります。銘柄研究や業績評価のプロ・証券アナリストと投資判断のプロ・ファンドマネージャーが一致団結して運用を行っても、インデックスファンドには勝てないことが多いといわれています。これは、投資の本場アメリカでも同じこと。できるだけ高い運用成果を目指す人にとっても、インデックスファンドを優先するのは合理的な選択です。

100円から始められる！？ポイント投資について

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「そんなにたくさんポイントが余っているわけではない……」という人もご安心ください。楽天証券では、100円以上1円単位で投資信託を購入できます。つまり、100ポイントあれば投資信託の購入が可能に。100ポイントで投資信託を買い、基準価額の変化を追うだけでも資産運用に対する理解は深まるものです。投資信託は元本保証のある商品ではないため一定のリスクが伴いますが、現金を入れているわけではないため心理的なショックはそれほど大きくないでしょう。

まとめて購入するだけではなくて、積立投資にもポイント利用を設定できます。たとえば「3種類の投資信託を毎月100円分ずつ購入する。毎月の上限ポイントは300ポイント」といった設定をしたとしましょう。楽天スーパーポイントが300ポイント以上あったら、現金を使うことなく購入可能。200ポイントしかなかったら、200円分は楽天スーパーポイントを消費して、100円分は楽天証券の口座に入れた現金が充当されるという仕組みです。このようにポイントを賢く使えば、かなりリスクの低い資産運用が可能になります。