ドルコスト平均法は万能じゃない！デメリットについても理解しておこう

つみたてNISA・iDeCoなどコツコツ投資を優遇する仕組みについて説明するとき、ドルコスト平均法のメリットが強調されることが多いものです。リスクを抑えて運用する有効な手法ではありますが、デメリットについても理解しておかないと「こんなはずでは」ということになりかねません。積立投資を始める前に知っておきたいドルコスト平均法のデメリットや注意点について紹介しましょう。

・万能じゃない？ドルコスト平均法のデメリット

・ドルコスト平均法に向いている人

・ドルコスト平均法に向いていない人

・相場の当事者にならないと向き・不向きは分かりにくい

万能じゃない？ドルコスト平均法のデメリット

ドルコスト平均法のデメリットは、手数料がかさむことです。売買手数料がかかる商品を積立購入していけば、買う度にコストが発生します。下げ相場が続いているときにも購入を続けることから、商品のマイナス分に手数料負担が重なれば余計に不利です。長期投資を前提にする投資ほど、手数料負担が少ない商品を選択することが大切でしょう。

ドルコスト平均法を行っていることに安心して、運用成績に対して無関心になりやすいことも、気をつけたいポイントです。楽天証券経済研究所客員研究員の山崎氏は、ドルコスト平均法のメリットを「投資家の気休め」と表現しました。毎月一定額を購入するルールを決めて運用することにより、相場が軟調なときでも淡々と運用を続ける合理的な理由を与えてくれます。

 

一般的な投資家なら、下がったときは積立投資をやめたくなるし、上がったときには「もっと買おう」という気持ちになるもの。本来なら安いときに買って高いときに売るのが利益を出すコツですが、感情に従って運用すると逆パターンになりがちです。これを抑制するためにドルコスト平均法を使うのは合理的な判断ですが、利益をたくさん出すためにベストな選択肢とはいえません。ドルコスト平均法は必ずしも最適な選択肢ではないことを理解しておきましょう。

ドルコスト平均法に向いている人

ドルコスト平均法が万能ではないことを理解しても、明確なルールに従った長期運用にメリットを感じる人にとっては、有効な選択肢と考えられます。利益をたくさん出すための運用は別枠で考えるとして、とりあえず資産運用を初めてみようと思えるなら、積立を行う価値があるためです。

 

手数料負担が重くなるデメリットを緩和するためには、ノーロード(購入手数料無料)投資信託を優先的に考えます。保有している間にかかる信託報酬も、忘れずにチェックしたいポイントです。

 

よりリスクを分散させるためには、複数の投資商品を組み合わせる方法がよいでしょう。毎月1万円の積立投資を行うとして、日本株を投資対象とした投資信託に5,000円・債券を対象とした投資信託に3,000円・金の積立購入を1,000円・不動産投資信託に1,000円といった具合で、分散させる方法です。値動きが異なる資産を運用対象にすることで、どこかの調子が悪くても別の商品が頑張ってくれるといった具合にリスクを分散させることができます。

ドルコスト平均法に向いていない人

ドルコストが向いていない人には、複数のパターンがあります。まず、短期的な値ざやをねらう人です。1週間や1ヶ月といった短期スパンで利益を出したいと思ったら、安いところを選んで買い、高いところで売り抜ける裁量投資が必要でしょう。リスクとリターンは相関関係にあるため、大きな利益をねらう分だけ覚悟したいリスクも大きくなります。この特性を理解して短期売買にチャレンジするのも有効な投資手法の1つです。

 

反対に「1円たりとも損したくない」という極端なリスク回避思考の人も、ドルコスト平均法には向きません。値動きがある商品を買う以上は、どうしてもリスクがついてきます。タイミングを分散させて損失が出る確立を下げても、完璧なリスクヘッジができるわけではなく、元本保証とはいきません。

相場の当事者にならないと向き・不向きは分かりにくい

ここまで読んで、ドルコスト平均法がよいのか悪いのか分からなくなった人も多いのではないかと思います。相場で損をしたときの辛さや利益が出ているときの心理状態は、当事者にならないと分かりにくいのが実際のところ。普段は冷静でおだやかな性格の人が暴落に直面するとパニック状態になってしまったり、心配性で慎重な性格の人がリスクをとってでも大きな利益が期待できる投資を選んだりと、いろいろなケースがあります。

 

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ドルコスト平均法を含めてすべての投資手法には、メリット・デメリットが存在します。万能な手法はないことを理解したうえで、自分に合う選択肢を考えてみましょう。