不妊治療にも保険はある？メリットとデメリット

楽天お金の総合案内　みんなのマネ活 / 2019年12月9日 10時0分

不妊治療には多額の費用がかかります。最近は、不妊治療の際に利用できる民間保険が登場しています。どのような保険で不妊治療に備えることができるのか、また、不妊治療の保険の注意点はどんなことなのか、ご紹介します。

不妊治療とは

不妊治療というのは、妊娠することを目的した治療全般を指す言葉です。不妊治療は、男女共に行う検査でそれぞれの現状を知ることから始まり、タイミング方法、薬物療法、人工授精、体外受精と進んでいきます。さまざまな検査や治療を通して問題をクリアしていき、妊娠を目指すのが不妊治療なのです。

不妊治療にかかる費用の一例

不妊治療にかかる金額は、それぞれのクリニックやその人の状況によっても異なります。ここでは、目安をご紹介します。

・タイミング法
保険適用で治療を受けることが可能で、自己負担金額は1回数千円程度です。

・人工授精
人工的に精子を子宮に送ります。保険適用外となり、金額は1回1～3万円程度です。

・体外受精
卵子を体の外に取り出し、人工的に受精させる方法です。体外受精のうち、精子をひとつだけ取り出して卵子の中に注入する方法は顕微授精といいます。保険適用外で、金額は1回20～60万円程度です。

不妊治療の保険はあるのか

不妊治療には多額の費用が継続して必要になります。体外受精などに踏み切ると、その負担も非常に大きなものになってしまいますが、ほとんどの不妊治療は健康保険適用外です。

そこで、自治体は不妊治療の費用を一部助成する制度を設けています。たとえば東京都では、不妊検査や一般不妊治療に対し、1夫婦1回、5万円を限度に助成が受けられますし、体外受精や顕微授精に対しては、治療1回につき最高30万円の助成を最高6回まで利用できます。

不妊治療のために備えるもうひとつの方法は民間保険会社の医療保険に加入することです。最近では不妊治療の際に利用できる民間の保険が続々と登場し、選択肢も増えてきています。

不妊治療に利用できる保険

不妊治療時に利用できる民間の保険を3つご紹介します。

【日本生命「ChouChou！（シュシュ）」】
不妊治療時や出産時、三大疾病になった場合に給付金を受け取れる保険です。それぞれの給付額は下記の通りです。

・所定の特定不妊治療を受けた場合、治療6回まで1回5万円、7回から12回目まで1回10万円

・出産時、1回目10万円、2回目30万円、3回目50万円、4回目70万円、5回目以降1回100万円

・がん（悪性新生物）、急性心筋梗塞、脳卒中になったとき、一時金300万円、がん（上皮内新生物等）になった場合一時金30万円

・死亡時300万円

ただし、加入から2年間は不妊治療に対する給付金はおりないので、今現在不妊治療をしているという人は受け取るまでにかなり時間がかかります。また、出産も加入からの1年間は不担保期間になります。

加入できるのは、16歳～40歳までの女性です。

【三井住友海上あいおい生命「&LIFE 新保険医療A（エース）プレミア」】

基本の保障は、三大疾病に対する一時金です。これに、特約でさまざまな保障がプラスできます。

・上皮内がんを含むがん、心疾患、脳血管疾患で入院した場合に1年に1回何度でも一時金50万円

付与できる特約は下記の通りです。

・女性サポート給付金付ガン診断給付特約
出産や不妊治療、がんに備える特約です。詳細は後述します。

・女性疾病給付特約
がん・女性特有の病気・女性に多い病気への入院・手術・放射線治療保障

・終身介護保障特約
介護状態になったときの一時金や年金

・認知症一時金給付特則
認知症になったときの一時金

・新保険料払込免除特約
悪性新生物と診断確定、心疾患・脳血管疾患で入院したとき以降の保険料が不要になる

女性サポート給付金付ガン診断給付特約をつけると、下記給付金が受けられます。

・特定不妊治療1回目～6回目2.5万円、7回目～12回目5万円

・出産1回目5万円、2回目15万円、3回目25万円、4回目35万円、5回目以降1回50万円

・初めてがんと診断されたときおよびその後1年以上経過してがんで入院したとき50万円（何度でも）

・女性特定がんと初めて診断されたとき50万円（1回のみ）

・特約期間満了時給付金（保険の利用状況によって金額は異なる）

加入できるのは16歳～40歳の女性で、出産は加入から1年、不妊治療は加入から2年が不担保期間です。

【アクサ生命「スマート・ケア」】
手術や手術後の通院を保障する保険で、女性に特化した内容ではなく、男性の不妊治療についても給付するという特徴があります。

対象になるのは、戸籍上の夫婦が自らの妊娠を目的として体外受精や顕微授精をするために、採卵、胚移植、精巣または精巣上体からの採精を行った場合です。給付額は最大5万円で、不担保期間は2年間です。

保険加入時・選択時の注意点

不妊治療の保険は加入してから数年間が不担保になるケースが多く、今すぐ治療を始めたいという方にとってはあまりメリットがない場合が多いでしょう。給付回数にも限度が定められているので、いくら使っても保険がおりるというわけではありませんし、加入時の年齢にも制限があります。

また、2019年12月現在、不妊治療だけの保険は発売されていません。将来の不妊治療を目的に保険に加入する場合は、すでに加入している保険と保障内容が重複してしまわないかという点にも注意が必要です。

一方、「子どもがたくさん欲しい」と考えている夫婦であれば、出産でも保険金が受け取れるといったメリットもあります。加入のタイミングや内容、夫婦のライフプランを考え合わせて検討しましょう。