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空売りってどういう仕組み?メリット・デメリットをチェック!

楽天お金の総合案内 みんなのマネ活 / 2022年4月14日 10時0分

空売りってどういう仕組み?メリット・デメリットをチェック!

空売りってどういう仕組み?メリット・デメリットをチェック!

空売りは売りから入る株取引で、株価の下落局面でも利益が得られるのが特徴です。空売りのためには信用口座が必要ですが、リスクが大きいため初心者には開設できないことも。空売りのメリット・デメリットを詳しく説明します。

空売り(からうり)ってなに?

空売り(からうり)ってなに?

通常の株取引では、株を買ってから売ります。これに対して空売りは株を売ってから買います。これだけ聞くと「持ってない株をどうやって売るの?」と思われることでしょう。現物の株を買って売る取引は「現物取引」ですが、空売りには「信用取引」を利用します。証券会社から株を借りて売り、株価が下落したところで市場から株を買い戻すか、自分の持っている現物株を返すことで、その差額が利益になります。

空売りするにはどうしたら良い?

空売りをするためには証券会社の総合口座に加えて信用口座の開設が必要です。信用取引は現物取引と比べてリスクが大きいため、口座開設基準や審査があります。楽天証券の口座開設基準を例に挙げると、一定の投資経験や100万円以上の金融資産などが必要。審査の際に電話面接を行うこともあります。

信用取引には制度信用取引と一般信用取引の2種類があります。すべての株で両方の信用取引ができるわけではありません。制度信用取引の対象は証券取引所が定めた一定の基準を満たした銘柄で、一般信用取引の対象は証券会社が選定した銘柄です。楽天証券では一般信用取引を「無制限」「短期売建」「いちにち信用」に細分化し、制度信用取引とあわせて4種類を提供。それぞれ返済期限や空売りにかかる貸株料が異なります。

空売りのメリット

空売りのメリット

どのような場面で空売りがなされるのか見ていきましょう。

・下落相場でも利益が得られる

株式市場全体が下落しているときは現物取引で利益を上げにくいですが、空売りを利用すれば株価が下がっても利益が得られます。買いと売りの両方を利用することで、利益を得るチャンスが増えるでしょう。

・リスクヘッジになる

空売りは投機目的だけでなく、リスクヘッジとしても利用されます。購入した現物株と同じだけ空売りをしておけば、株価が下がったときに損失を受けずに済むからです。

現物の買いと空売りを同時に行い、後に現物株で返済する「つなぎ売り」は株主優待の獲得にも使われます。株主優待がある株は権利落ち日になるとたくさん売られて株価が下がる傾向にありますが、現物買いと空売りを行うことで損失と利益を相殺できます。実際には手数料がかかるのでプラスマイナスゼロというわけにはいきませんが、お得に株主優待を獲得したい人には便利です。

空売りのデメリット

空売りのデメリット

空売りは現物取引よりもリスクの大きい取引です。

・リスクが大きい

空売りのリスクについては「買いは家まで売りは命まで」という格言があります。買いの損失は限定的なのに対し、売りの損失は無限大なので命まで危険になるという意味です。例えば100万円で買った株が0円になったとしても、失うのは100万円だけです。一方100万円で売った株が1,000万円になったとしたら、900万円の損失になります。このような事態を避けるために、空売りをしたら明確な損切りラインを決め、超えたら手じまいするのが重要です。

・コストがかかる

空売りには通常の売買手数料に加え、貸株料や品貸料(逆日歩)がかかります。貸株料は証券会社から株を借りるために支払う費用、品貸料(逆日歩)は制度信用取引において株式が不足した場合に支払う費用です。金額は信用取引の制度や証券会社によって異なります。

・信用取引口座が開設できないことも

先述したとおり、空売りには信用口座が必要です。信用取引はリスクが大きいことから、一定の投資経験が求められます。投資経験の少ない初心者は信用口座が開設できず、空売りができません。

インバース型ETFにも似た効果がある

空売りをしたいけれど信用取引が不安という人にはインバース型ETFという選択肢があります。インバース型ETFは現物株式と同様の取引形態でありながら、指数と逆に値動きするものです。例えば日経平均インバース・インデックス連動型上場投信は日経平均株価が下がれば値上がりするため、下落局面で利益が得られます。信用口座を開設しなくても取引ができるため、初心者でもはじめやすいのが特徴です。

まずは口座開設から

空売りにはメリットとデメリットがあることを理解いただけたでしょうか。まったくの初心者は信用口座が開設できないので、まずは現物取引に慣れることが必要です。相場下落局面ではインバース型ETFの利用も検討すると良いでしょう。

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