100万円を投資して増やす方法とは。プロの運用術から学ぼう！

最近、資産運用が注目されています。この記事では、100万円を元手にした投資方法と、その注意点やポートフォリオの具体事例をご紹介します。分散投資を意識して、お好きな投資スタイルで資産運用を始めてみましょう。

投資を分散する

投資の基本は分散投資です。どんなに手堅い投資であってもリスクはつきもの。一点集中の投資では、その投資対象がマイナスになってしまうと大きな損失を被り、取り返しのつかない事態を招いてしまうことがあります。リスクを分散させることで、より安定した資産運用を実現させましょう。

 

分散投資には大きく分けて、「資産分散」「地域分散」「通貨分散」「時間分散」の4つがあります。

 

「資産分散」は投資する対象を不動産や株式、債券などの特性の異なる資産に分散させることです。投資対象を分散させることで、違った値動きをする商品を保有することになり、1つの商品の損失を他の商品の利益でカバーできるようになります。よく聞く投資信託は、資産分散させた商品を組み合わせたものです。

 

「地域分散」は、投資対象の地域を分散させることです。世界各国には、地政学リスクといわれる変動要因があります。その地域ごとに戦争や内乱、貿易の状況や資源の価格によって投資対象の価格は変動します。1つの国の商品に投資するのではなく、情報を集めて海外の商品にも目を向けてみましょう。

 

「通貨分散」は、海外の通貨で資産を作っておくことです。資産を日本円だけではなく、米ドルや英ポンド、ユーロなどにしておくことで、通貨価値の暴落やインフレに対応したポートフォリオになります。

 

「時間分散」は、時期を分けて投資することです。代表的な時間分散の手法がドルコスト平均法です。投資対象の購入時期を分割することによって、価格が高いときには少なく購入し、価格が低いときには多く購入します。これにより、購入価格が平均化され、長期的に見ると価格の変動による損失を軽減させられるメリットがあります。

具体的にプロはどう運用しているのか

資産運用のプロといえば、証券会社や銀行、ヘッジファンドです。顧客の資産を預かり、利益を出すことを仕事としている資産運用のプロはどのように運用しているのでしょうか。

 

まずは基本となる分散投資です。国内債券、国内株式、海外債券、海外株式が主な投資対象となります。リスクを抑えた運用なら、投資対象は先進国です。ハイリスクハイリターンを求めるなら、新興国の株式や債券、通貨を投資対象とします。特にBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）への投資は、2003年以降、非常に注目されてきました。

 

またドルコスト平均法による時間分散も頻繁に用いられる投資法です。長期的な視点に立って計算した場合、手堅い手法として知られていて、プロからの提案にも組み込まれることが多い運用手法です。

 

一方、短期的に大きな利益を生み出すディーリングや、アービトラージといわれる裁定取引を行う部門もあります。これは、プロのディーラーでも難しいとされる部門で、投資の初心者が実践するには非常に難易度が高く、おすすめできる方法ではありません。

投資の事例紹介

ここまでは、投資の方法や、注意点についてご紹介してきました。ここでは、100万円を元手に始める具体的な運用事例をご紹介します。

 

●安定運用のディフェンシブ投資

国内株式15万円、米国株式60万円、米国債券25万円

 

まずは、リスクを抑えた安定運用タイプです。資産を守りたい安定運用ではリターンを得ることよりもリスクを抑えることを重視します。そのため、不安定要素の大きい新興国への投資は選択しません。対象は先進国の株式か債券です。その中でも、株式の比率を大きくすることで、安定したリターンを得ることも考えたポートフォリオとなっています。

 

●リスクテイクのオフェンシブ投資

米国株式25万円、米国債券10万円、新興国株式35万円、新興国債券30万円

 

リスクをとって大きなリターンを期待したポートフォリオです。国内株式や国内債券はローリスクローリターンの代表格ですので、このポートフォリオには組み込んでいません。メインは新興国の株式と債券で、合わせて65％を占めています。ですが、すべての投資先を新興国とするのはリスクが大きすぎるので、米国の株式と債券である程度のバランスをとった内容です。

 

このほか、非常にメジャーで安定した投資先として、金が知られています。金は世界各国の情勢が不安定になったときに逃避先の投資対象とされることが多く、コロナウィルスが広まって以降、価格が大きく上昇しています。

 

今回は、100万円を元手に始める投資というテーマで、投資方法や注意点、具体事例をご紹介してきました。投資は始めるのに遅すぎるということはありませんが、早く始めた方が利点は多いですし、運用は安定します。

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