ブラックフライデーとは。気になる語源と世界各国のセール状況
楽天お金の総合案内 みんなのマネ活 / 2020年10月20日 10時0分
ブラックフライデーとは。気になる語源と世界各国のセール状況
「ブラックフライデー」という言葉を聞いたことはあるでしょうか。ブラックマンデーという言葉もあり、「ブラック」という黒色を連想させる単語から何となく悪い意味の言葉かもしれないと思う方も多いと思います。しかしブラックフライデーは百貨店やオンラインショッピングなど、買いものに関するポジティブな意味の言葉です。日本の小売業では12月に売上高が増える傾向にありますが、ブラックフライデーは11月にアメリカを中心として盛んになるセール。今回はこのブラックフライデーの語源や、各国のセール状況についてみていきたいと思います。
ブラックフライデーとはどんなこと?
まずは今年2020年のブラックフライデーの日にちを確認しておきましょう。ブラックフライデーは、アメリカの感謝祭(サンクスギビングデー)の翌日を指します。感謝祭は11月の第4木曜日なので、今年は11月26日(木)。ブラックフライデーは、その次の日、つまり2020年11月27日(金)になります。アメリカの感謝祭は、家族や友人が集まって食事会をする祝日です。その翌日にあたるブラックフライデーは正式な休日ではありませんが、慣例で休みとなります。
そしてブラックフライデーで重要なことは、小売店で大規模なセールがおこなわれる日だということ。感謝祭のプレゼント用の商品で売れ残ったものが、安く売られるのです。ブラックフライデーは、休日におこなわれる大セール。1年でもっとも売り上げが大きくなる日となっています。土日とつながるこの期間で、1年の売上高のうち2割を稼ぐとも言われるほどです。アメリカの小売店は、ブラックフライデーを消費が活発になる年末商戦の始まりとして位置づけています。
ブラックフライデーの語源
このようにブラックフライデーには、大セールの日というポジティブな意味があります。ところがこの言葉が使われ始めた当初は、別の意味で使われていました。
感謝祭翌日のセールの発祥は、アメリカの北東部ペンシルバニア州にあるフィラデルフィア。1961年ごろから始まったのですが、あまりに人出が多く警察にとっては仕事が増える日だったそうです。そのため警官が「真っ暗な金曜日」と呼んだのが、ブラックフライデーの語源とされています。
しかし小売業界としては、売り上げを増やしたい日。ブラックフライデーという言葉がネガティブな響きをもつと困ります。そこで登場したのが「お店が黒字になる日」という解釈。それからはブラックフライデーという言葉は、良い意味で受け取られるようになりました。
ブラックフライデーに関係が深い言葉として、もうひとつ知っておきたいのが「サイバーマンデー」です。木曜の感謝祭、金曜のブラックフライデー、土日を挟んだ次の日がサイバーマンデーとなります。ブラックフライデーと土日には、実店舗での買い物を楽しむ人が増えます。つづく月曜には、オンラインでショッピングをする人が増えることからサイバーマンデーが名づけられました。今ではサイバーマンデーに合わせ、安売りのキャンペーンを始めるオンラインショップが多くなっています。
サイバーマンデーの後には「グリーンマンデー」がやって来ます。12月第2週の月曜日におこなわれる、オンラインショップを中心としたセールです。グリーンマンデーで重要なのは、注文した商品がクリスマスまでに余裕をもって届く時期ということ。サイバーマンデーで買い逃したお客さんを取り込むという狙いがあります。
世界各国のブラックフライデー・セール
アメリカで盛んなブラックフライデー・セールですが、日本でも2016年ごろから同様のセールがみられるようになってきています。2018年には大手ファッション小売りチェーンである「しまむら」が、ブラックフライデー限定の福袋を発売して話題となりました。楽天市場も、毎年ブラックフライデーの大幅なポイントアップ企画を続けています。日本でもこれからブラックフライデー・セールが広がっていくのかもしれません。年末商戦を控えたこの時期、セールの情報をチェックしてみると良いでしょう。
また、イギリスには、ボクシング・デーと呼ばれる年末商戦があります。クリスマスの翌日、12月26日におこなわれるものです。ボクシング・デーは、クリスマスにも仕事をしていた郵便配達員などに、箱(box)に入ったプレゼントを贈る日となっています。イギリスでも11月にブラックフライデー・セールを実施する店が多くなりました。12月26日のセールより先に開催されるため、ボクシング・デーの売り上げを減少させているようです。
このようにブラックフライデーは、アメリカにおける小売業の業績に大きな影響を与える存在となっています。ここ最近では日本の百貨店やオンラインショップ、スーパーマーケットなどでも、導入の動きがあるようです。これを機会に小売業界の売り上げ動向に注目してみると、企業業績の予測ができるようになるかもしれません。これはという企業を見つけたら、楽天証券で口座を開設し、株式投資にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。身近な企業の業績が、投資での利益につながる可能性があります。
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