入院費は実際どれくらいかかるのか？必要な金額を計算してみた

病気やケガで入院したとき、入院費はどれくらいかかるのでしょうか。いざというときにお金が用意できなくて慌てないために、入院で必要な金額や入院費の負担を軽減できる制度について知っておきましょう。この記事では、平均的な入院費用や公的保険を利用したときの実際の金額について解説します。

平均的な入院費用

入院した人は、実際にどれくらいの入院費用がかかっているのでしょうか。生命保険文化センターの「令和元年度　生活保障に関する調査」によれば、入院を経験した人のうち、直近の入院時自己負担額は平均で20.8万円という結果が出ています。

 

費用の分布を見てみましょう。最も多いのが「10～20万円未満」で、全体のうち30.6％を占めていることがわかります。次いで多いのが「5～10万円未満」の25.7％となり、「20～30万円未満」の13.3％、「30～50万円未満」が11.7％と続いています。

 

治療の内容や、入院日数の長さに応じて必要な費用は変わってきますが、入院に備えて10万円～30万円程度は用意しておく必要があるといえるでしょう。

入院費用の内訳

入院費用の平均額について解説しましたが、入院費用の内訳はどうなっているのでしょうか。ここでは、入院費用の内訳を解説します。

 

・治療費
医師の指示によって行われる治療のための処置や薬代などを含めた費用です。血液検査、CT、レントゲンなどの検査費用も含まれます。手術やリハビリを受けた場合はさらに費用が追加されます。

 

・入院基本料
基本的な入院にかかる1日あたりの費用のことです。室料のほかに、医師の診察料や看護師の看護料などのサービスを含めた費用になります。病棟の種類や看護師の配置人数によって、料金が決められます。

 

・食事代
病院で出される食事代は、入院基本料とは別料金です。健康保険の入院時食事療養費という制度で、自己負担は１食につき460円までに抑えられます。

 

・差額ベッド代
自ら希望して、少人数の部屋や個室などに入室すると「差額ベッド代」が1日ごとにかかります。この費用は保険適用されず全額自己負担となるので、入院が長期間になるにつれ負担が大きくなるでしょう。

 

・その他の費用
入院生活では、着替えやパジャマなどの衣類、日用品が必要です。また、家族のお見舞いにかかる交通費も入院費に含まれます。

公的医療保険

入院費の負担を軽減してくれるのが、公的医療保険です。健康保険で医療費の負担が軽減されることは、ご存知の方がほとんどだと思います。6歳以上70歳未満の場合、健康保険の自己負担額は3割で、健康保険証を窓口で提示すれば自己負担額のみを支払えば良いという仕組みです。

 

入院費用の内訳として挙げた治療費と入院基本料についても、この健康保険が適用されます。ただし、前述のとおり、差額ベッド代、高度の医療技術や治療法を用いた「先進医療」を受ける場合の治療費は健康保険の適用範囲外となり、全額自己負担となるので注意しましょう。

 

さらに、入院費などで医療費が高額になる場合は「高額療養費制度」が利用できます。高額療養費制度とは、1カ月の間にかかった医療費が高額になった場合、あらかじめ決められた自己負担額を超えた額を支給される制度です。自己負担額は年齢や年収などによって区分が決められています。

 

例えば、病気やケガで入院・手術をし、その医療費の総額が100万円かかったとします。30歳の年収500万円の人だとすると、高額療養費制度を利用した後の自己負担額はいくらになるのでしょうか。

 

まず、窓口で健康保険証を提示すれば自己負担額は3割となり、医療費は30万円のみの支払いで済みます。さらに、69歳未満、年収約370万円～約770万円の場合、高額療養費制度を利用した自己負担限度額は、［8万,100円+（医療費-26万7,000円）×1%］です。医療費100万円で計算すると、自己負担額8万7,430円です。

 

最初に支払った30万円のうち、21万2,570円は返ってきて、最終的に自己負担になるのは8万7,430円で済むことになります。

入院費が払えない場合はどうする？

高額療養費制度とは、最初に支払った医療費のうち、自己負担限度額を超えた医療費が後日戻ってくるというものです。そもそも最初に支払う医療費がないという場合にはどうすれば良いのでしょうか。利用できる仕組みについて紹介します。

 

・限度額適用認定書
限度額適用認定書は、窓口に提示することで支払う金額が自己負担限度額までになる制度です。限度額適用認定証は、各健康保険の窓口に申請し発行してもらいます。事前に入院で高額な医療費がかかる予定がわかっている場合は、早めに申請しておきましょう。

 

・高額療養費貸付制度
高額療養費貸付制度は、健康保険組合が高額療養費支給見込み額の8～9割を無利子で貸してくれるというものです。健康保険により仕組みや貸付額が異なりますが、国民健康保険であれば、高額療養費支給見込み額の9割を直接病院に支払ってもらえます。突然の入院で、限度額適用認定証が間に合わないという場合には、この制度を利用すると良いでしょう。

 

今は健康だとしても、突然体調不良になったりケガをしたりする可能性は十分にあります。入院費用は、日頃から意識して準備しておきましょう。「現在の貯金では不安」という方には医療保険もおすすめです。楽天生命の医療保険なら、楽天ポイントも貯まります。入院費用に備えたい方は、ぜひチェックしてみてください。

【参考サイト】

生命保険文化センターの｜「令和元年度　生活保障に関する調査」　2020年9月
https://www.jili.or.jp/research/report/pdf/r1hosho.pdf
2020.12.8　

 

厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」　2019年8月
https://www.mhlw.go.jp/content/000333280.pdf
2020.12.8