QRコード決済について徹底解説｜利用方法やおすすめサービスを紹介

スマートフォンを利用したキャッシュレス決済方法のひとつに「QRコード決済」があります。スマートフォンを持っていれば、現金を持たずとも支払いができて大変便利なものですが、使い方やチャージ方法など知らないことがある人もいるでしょう。 ここでは、QRコード決済とはどのような決済方法なのか、チャージ方法や支払い方法などを詳しく解説していきます。QRコード決済は今後もさらに普及していくことが予想される決済方法なので、この機会に理解しておきましょう。

QRコード決済とは

QRコード決済とは、スマートフォンのカメラ機能や決済端末を利用しQRコードを読み取ることで、利用代金の支払いができる決済方法のことです。QRコードには、商品やサービスを提供している店舗の情報や利用者（ユーザー）の支払い情報が紐づけられており、コードを読み込むと登録したクレジットカードや銀行口座から利用代金が引き落とされます。

 

QRコード決済は支払い時の手間や時間を省略できるだけでなく、非接触決済なので衛生面においてもメリットがあります。

日本でQRコード決済が普及した背景

日本では2019年以降急速にQRコード決済が普及していますが、どのような背景があってこのように普及が拡大したのでしょうか。

普及が拡大した要因として、まずは、2019年10月1日からの消費税の増税にともない実施された、「キャッシュレス・ポイント還元事業」が挙げられるでしょう。消費者が対象店舗においてキャッシュレス決済で利用代金を支払うと、最大5％の還元を受けられるというものでした。店舗側も端末本体や設置費用が無料になるなどの支援を受けられたので、QRコード決済のシステムも導入が進みました。

 

また、2020年9月からスタートした「マイナポイント事業」も普及拡大の背景として挙げられます。マイナンバーカードを登録してQRコード決済などのキャッシュレス決済をすると、利用金額の25％（上限5,000円分）のポイント付与が受けられるというものです。

 

こういった国の施策にプラスして、QRコード決済サービスを提供する各社がそれぞれにお得なQRコード決済導入キャンペーンを打ち出したことも普及を後押ししました。

QRコード決済の仕組み

QRとは「Quick Response」の略で「素早く反応する」という意味です。QRコードは碁盤目状の小さな四角形（セル）それぞれが白か黒かで情報を伝える「二次元コード」でできており、縦線のみで形成される「一次元コード」のバーコードよりも多くの情報を処理できます。

 

また、QRコードは傷が付いたり汚れたりしても情報を正確に読み取ることができる特徴もあり、大きな情報を適切に伝える方法として決済にも活用されています。

 

店舗の支払いでQRコード決済をするためには、利用者は決済アプリをインストールするなど準備が必要です。また、店舗側はQRコード決済提供会社に加盟店登録をする必要があります。両者の事前準備が整った状況でQRコード決済が可能となります。

QRコード決済の支払い方法

QRコード決済での代金支払い方法には、（1）決済アプリに事前にチャージして支払う方法、（2）決済アプリにクレジットカードを紐づけて支払う方法、（3）決済アプリに銀行口座を紐づけて即時決済する方法の3種類があります。

 

どの支払い方法にするかは、利用者が選択します。

決済アプリに事前にチャージして支払う

決済アプリにあらかじめ銀行口座やクレジットカードから残高をチャージしておき、支払いの都度その残高から支払う方法です。決済可能金額はチャージ残高までなので、使い過ぎを予防できます。

 

ただし、いざというときに残高不足で困らないように、定期的に残高を確認する必要があります。決済アプリによっては、残高が設定金額を下回ったときに自動でチャージされる「オートチャージ機能」が備わっているものもあります。

決済アプリにクレジットカードを紐づけて支払う

決済アプリにクレジットカードを登録しておくと、クレジットカードの利用代金として扱われます。1カ月分の利用代金が銀行口座からまとめて引き落とされるのもクレジットカードで支払った場合と同じです。

 

QRコード決済ではあっても、実質的にはクレジットカードによる支払いというイメージに近いですが、暗証番号を入力したりサインをしたりといった手間はかかりません。

決済アプリに銀行口座を紐づけて即時決済する

決済アプリにあらかじめ銀行口座を登録しておき、支払いの都度銀行口座から即時決済（その場で引き落とし）する方法です。デビットカードと同じようなイメージといえます。

 

決済可能金額は銀行口座の残高までなので使い過ぎ防止に役立つほか、普段クレジットカードを利用しない人なども利用しやすいでしょう。

QRコード決済の利用方法

QRコード決済の支払い方法には、店舗提示型の「ユーザースキャン方式」と利用者提示型の「ストアスキャン方式」の2種類があります。主な違いは、決済するときにQRコードを読み込むのが利用者側か店舗側かという点にあります。

 

ただし、どちらの方法でも利用者はスマートフォンに決済アプリをインストールしておくことが条件です。

ユーザースキャン方式（コード支払い）

「ユーザースキャン方式（コード支払い）」とは、店舗側が提示したQRコードを利用者が自分のスマートフォンアプリで読み取って決済する方法です。

 

ユーザースキャン方式の利用方法は、以下のような流れです。

ストアスキャン方式（読み取り支払い）

「ストアスキャン方式（読み取り支払い）」とは、利用者が自分のスマートフォンでQRコードを提示し、店舗側が専用決済端末などで読み取って決済する方法です。

 

利用者は、スマートフォンにQRコードを表示させるだけなので簡単ですが、店舗側は専用のQRコードリーダーなどを準備したりPOSレジとの連携を行ったりする必要があるため、コストがかかります。

 

ストアスキャン方式の利用方法は、以下のような流れで行います。

QRコード決済のメリットと注意点

QRコード決済を利用すると利用者にはどのようなメリットがあるのか、また注意すべき点はどのようなことなのかを確認していきましょう。

QRコード決済のメリット

QRコード決済の利用者から見たメリットには以下のような点が挙げられます。

支払いが簡単・スムーズにできる

QRコード決済はスマートフォン1つで簡単に支払いができます。支払い時に財布を取り出して現金を数えて店員に渡し、それを店員が確認するといった流れは手間がかかるもの。カード決済のようにパスワードを入力したりサインをしたりする必要もないため、支払いがスムーズに完了します。

 

QRコード決済利用者が増えれば、レジ待ちの時間全体が短縮されることも期待できるでしょう。

割引サービスやポイント還元などの特典がある

QRコード決済をすると、さまざまな割引特典が受けられます。クーポン券やポイント還元キャンペーンなどを上手に活用すれば日々の買い物がお得になります。

 

また、QRコード決済アプリをクレジットカードと関連付けて使用すると、ポイント還元率がアップする場合があります。よりお得にポイントを還元するために、使用しているクレジットカードとQRコード決済の組み合わせを確認してみると良いでしょう。

個人間送金の割り勘機能が便利

個人間送金（銀行等を通さずに個人間でお金のやりとりをすること）機能は、食事会等の支払いを割り勘にするときなどに便利な機能です。多くのQRコード決済に実装されていて、一人暮らしをしている子供に仕送りをするときなどにも活用できます。

QRコード決済の注意点

QRコード決済には、利用者にとってたくさんのメリットがあるとわかりましたが、一方で次のような注意点があります。

スマートフォンがないと利用できない

QRコード決済は、スマートフォンに決済アプリをインストールして利用するものなので、そもそもスマートフォンを持っていない場合は利用できません。また、スマートフォンが充電切れの場合も利用できないため注意しましょう。

QRコード決済に対応していない店舗がある

QRコード決済をするには、利用者のスマートフォンに決済アプリがインストールしてあるだけでなく、店舗側も専用QRコードリーダーを導入しているなど、QRコード決済に対応している必要があります。また、QRコード決済の種類によっても利用できない場合があります。

 

店舗が決済方法に非対応の場合、QRコード決済は利用できないため、心配な場合は来店する前に確認することをおすすめします。

QRコード決済でキャッシュレス生活をはじめよう

QRコード決済は、スマートフォン1つで簡単に素早く決済できる支払い方法です。非接触型なので衛生面も安心なほか、割引やポイント還元サービスなども受けられる場合があります。

 

QRコード決済は今後もさらに普及すると予想されます。上手に利用していきましょう。

なお、「楽天ペイ」は、店舗での支払いだけでなくオンラインショップでの支払い時にも利用可能です。支払い方法を楽天カードにすると、利用代金100円ごとに1ポイント※1の楽天ポイントが貯まります。
QRコード決済アプリなら、「使い続けたいQRコード決済No.1※2」の楽天ペイがおすすめです。

 

※1　一部ポイント還元の対象外、もしくは、還元率が異なる場合がございます。
※2　出典：2021年度JCSI（日本版顧客満足度指数）調査のQRコード決済業種（業種指数化対象企業6社）「ロイヤルティ」指標

 

※この記事は2022年12月時点の情報をもとに作成しております。