Web3とは│特徴や具体的なサービスの例、注意点についても解説

インターネット上では、さまざまなサービスを利用できます。すでに長い歴史があり、これまでにも大きな進化を遂げてきました。 これからさらに新しい段階へ進もうとするのが「Web3」という考え方。ブロックチェーンなど新しい技術の登場により、サービスがこれまでとは違った形で展開されようとしているのです。ここでは、これまでのインターネットの歴史やWeb3のサービスの例、Web3と混同しやすいWeb3.0との違いなどを解説していきます。

Web3とは？

Web3（ウェブスリー）とは、ブロックチェーンの技術を基盤とする分散型インターネットという考え方。トークンを媒体とした価値の保有・交換が可能な経済を実現するものです。そこでは、ビットコインなどの暗号資産に使用されていることで知られるブロックチェーンが中心的な役割を果たします。代表的なサービスには、NFT（非代替性トークン）取引や分散型金融（DeFi）、ゲームと金融を融合させたGameFiなどがあります。

Web1.0やWeb2.0

Web3以前に、Web1.0とWeb2.0の時代がありました。大まかには、1990年代がWeb1.0の時代で、2000年代に入るとWeb2.0の時代へと変化しました。スマホやパソコンを利用してさまざまなWebページを閲覧したり、そこで提供されるサービスを利用できるようになったインターネットの歴史を詳しく振り返っておきましょう。

 

Web1.0の時代は、インターネットを通じてサーバーにアクセスし、何らかのサービスを受けるという形がメインでした。ホームページの作成や閲覧、eメールによる通信、検索エンジンを使った検索、eコマースを通じた販売と購入といったことが、Web1.0における主なサービスとなります。静的Webページと呼ばれる形のサイトがほとんどでした。ネットユーザーの多くは情報を発信するよりも、公開される情報を受け取っていた時代です。

 

2000年代から現在に至るまでを指すのが、Web2.0。プラットフォームとしてのWebという考え方が広がり、ユーザー生成コンテンツが増えます。その代表的なサービスが、SNSやブログ、Wikiです。ユーザーはプラットフォームにアクセスしてさまざまな情報を書き込み、発信できるようになります。

Web3

こうした流れの中で、次世代のインターネットとして提唱されているのがWeb3というわけです。Web2.0では情報がプラットフォーマーに集中するという問題が浮上していますが、Web3では情報を個人が所有したり管理したりできるようになります。ブロックチェーン技術を利用した分散型インターネットでは、中央管理者を必要としないためです。

 

またWeb3では、読む・書くだけでなく、情報の所有も可能になります。そこでは暗号資産やNFTのようなトークンが重要な役割を果たすことになるでしょう。

Web3とWeb3.0は何が違う？

ブロックチェーンを技術基盤とした次世代インターネットのことを、「Web3」と表記することもあれば、「Web3.0」と表記することもあります。混乱しないためにも、このように2つの表記が併存することになったいきさつを知っておいたほうが良いでしょう。Web3とWeb3.0、この2つの表記について解説します。

Web3

もともとブロックチェーンを用いる次世代のインターネットは「Web3」と呼ばれていました。これはイーサリアムの共同設立者ギャビン・ウッドが提唱していたアイデアで、「ブロックチェーンを基盤とした分散型のオンラインエコシステム」という考え方です。2014年頃に発表されたアイデアですが、2021年に入り、暗号資産に投資する人々の間などで話題となり、企業や技術者なども注目するようになりました。

Web3.0

一方、「Web3.0」という言葉が登場したのは2006年のこと。一説によると、「Web3.0」という単語を初めて使用したのは、ニューヨーク・タイムズ紙の記者であるジョン・マルコフであるとされています。ここから使用されるようになった「Web3.0」という言葉は、ティム・バーナーズ・リーによって考案された「セマンティック・ウェブ」と呼ばれる、Webページの意味を機械的に読み取ることを可能にする標準技術に関するプロジェクトのことなのです。ティム・バーナーズ・リーはWorld Wide Web（www）における各種技術の標準化を推進するための団体、W3C（ダブリュースリーシー）の設立者です。

 

これまでのWebページは多くがHTMLで記述されていましたが、Web3.0つまりセマンティック・ウェブでは、XML・XML Schema・RDFといった標準化された技術を用います。情報にタグをつけることで、Webページの「意味」が伝えられるようになるというものです。すでに知られている応用例としてはGoogle検索の「リッチ スニペット」などがあります。

Web3とWeb3.0の関係

このように、本来はブロックチェーンを使った次世代のインターネットとしての「Web3」とセマンティック・ウェブを指す「Web3.0」は、それぞれ別の文脈で使われる別の用語でした。

 

静的Webページの時代である「Web1.0」、プラットフォーマーの時代となる「Web2.0」という流れで、次の時代がブロックチェーン技術を用いた「Web3」になります。その流れとは別に、Webページ技術の標準化としての「Web3.0」があるということになります。この点で混乱してしまうことがあるかもしれません。

 

現状を見ると、ブロックチェーンを活用する次世代のインターネットのことを、「Web3」とも「Web3.0」とも呼んでいます。さまざまなサイトにおいて、本来のWeb3を「Web3.0」と表記していることがあります。World Wide Webに関する技術に関心が高い人であれば、「Web3.0」といえばセマンティック・ウェブを思い起こす可能性が高く、対話に行き違いが生じるかもしれません。

 

もっともWeb3の中にはセマンティック・ウェブのアイデアも含まれるという主張もあり、2つの表記の関係については難しいところがあります。Web3もWeb3.0も同じ意味（ブロックチェーンを基盤としたインターネット）とすることが多いものの、文脈によってはWeb3.0を別の意味（セマンティック・ウェブ）で使うということも知っておきたいところです。

 

この記事においては、ブロックチェーンを中心とした次世代インターネットをWeb3と呼ぶことにします。

Web3を活用したサービス

DeFi

まずはマネーに関する、Web3を活用したサービスを紹介しましょう。DeFi（Decentralized Finance）は、ブロックチェーンを使った金融サービスで、日本語では「分散型金融」となります。読み方は「ディーファイ」。銀行などを介さずに、お金の貸し借りや投資、保険などの金融サービスが利用できます。管理はガバナンストークンを保有するユーザーによって行われ、契約や取り引きはスマートコントラクトにより自動で実施されるのが特徴です。

NFT

NFTは、すでに身近になりつつあるWeb3のサービスです。NFT（Non-Fungible Token）は「非代替性トークン」。ブロックチェーン上で発行されるトークンの一種です。NFTは一度作ると、個別の価値を持つ複製不可能なトークンとなります。これを使うことでデジタルアートなどの唯一性を証明し、権利の所有者を管理できるようになるのです。デジタルアート以外にも、ゲームアイテムやスポーツカードなどの取り引きに利用できます。

メタバース

メタバースは、オンライン上に構築された3次元の仮想空間。その中で世界中の人々がアバターと呼ばれる自分の分身を使って、さまざまな活動を行います。多くの場合は専用のゴーグルなどVRデバイスにより、自分がメタバースの世界にいるような没入感を得られるのが特徴です。Web3を取り入れたメタバースでは、トークンを介した価値の保有や交換といった経済活動ができます。多くの人が関わる共同作業や作品の展示・販売のために、メタバースが活用できるというわけです。

GameFi

GameFi（ゲームファイ）は、ゲーム（Game）と金融（Finance）を組み合わせてできた言葉です。これはブロックチェーンゲームをプレーすることで、収益を上げられるというもの。「Play-to-Earn」と呼ばれています。プレーだけでなく、ゲーム内のアイテムやキャラクターを取り引きすることで、収益を上げることも可能です。NFTの形で、ゲームシステムの外で取り引きすることも想定されていて、暗号資産や一般的なお金の形で収入を得ます。

DAO

ブロックチェーンを使った新たな組織の形を提示するのが、DAO（Decentralized Autonomous Organization）。「分散型自律組織」と呼ばれるもので、プロジェクトや企業など組織の運営に利用されます。ガバナンストークンなどを保有すれば、議題の提案や投票が可能となります。参加者全員がフラットな立場で意思決定をするという点で、従来のピラミッド型組織とは対照的な組織形態です。NFTプロジェクトの収益分配を決定する場合など、Web3における経済活動でこうした形の組織が増えていくでしょう。

Web3の注意点

Web3では、ブロックチェーンの活用により、中央管理者を必要としない分散型のインターネットを実現します。ユーザーに対してオープンに開かれ、透明性が高いというメリットがありますが、注意したいポイントもあります。Web3で提供されるサービスの利用においては、ユーザー自身の責任が大きくなるということです。これまで情報の管理などについては、サイトやプラットフォームの運営者が責任を負っていましたが、Web3ではトラブルへの対応も自分で行わなければならないケースが増えると考えられます。

まとめ

技術的には可能となっているWeb3。新たな経済活動の広がりも期待されていますが、そこで重要となってくるのがルールの整備です。インターネットでの活動は国境を超えるため、国内の法整備だけでなく、国際的なコンセンサスが必要となってくるでしょう。Web3では、価値を持ったデジタルデータの保有や交換ができるトークン経済が実現すると考えられています。自律的な運営が可能なブロックチェーンとはいえ、ユーザー保護の観点から新たな課題が見えてくる可能性もあるでしょう。

 

インターネットサービスは現在も多数存在し、それぞれ利便性を提供しています。Web3の時代に入ると、さらなるサービスの利用が増えていくことになるでしょう。

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※この記事は2023年6月時点の情報をもとに作成しております。