＜呪われた東京五輪＞多すぎるスキャンダルと開催の是非

藤本貴之［東洋大学 教授・博士（学術）／メディア学者］

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東京オリンピック・パラリンピックで海外からの一般客の受け入れを断念することが3月20日、正式に決定した。インバウンド消費を期待していた観光業界への打撃だけでなく、海外観光客を対象とした多くのボランティアたちも不要となってしまった。

コロナ禍という想定外の事態に翻弄された今回の東京オリンピック・パラリンピックではあるが、一方で、コロナ禍だけではない、開催に障壁となる様々な問題、スキャンダルがあまりにも多いのも特徴だ。もはや「呪われた東京五輪」の様相を呈している。

そもそもの発端は、東京五輪の公式エンブレムの選定で発生した盗作騒動だ。決定したエンブレムの取り下げと再公募という前代未聞の五輪スキャンダル。そしてそれに続く新国立競技場で発生した巨額経費問題とそれに伴う再コンペ。またその後に発生した「聖火台の置き場がない」という本末転倒な設計問題。さらには「マラソン・競歩」競技の開催地が北海道・札幌へと変更になるなど、一体、東京五輪はなんなんだ？　と一般人の理解を超えたトラブルが多発した。

極めつけは、組織委員長である森喜朗氏による女性蔑視発言により、国際的な批判を受け、辞任。そしてトドメとなったのが、開閉会式の演出企画の責任者による渡辺直美さんへの侮辱発言とその後の辞任である。

いづれのスキャンダルも、天変地異や戦争などが起きたからではなく、全てがヒューマンエラーに起因するものであり、いわば「人災」だ。

それに加えてのコロナ禍問題である。

日本人だけとなるが、観客数を50％に止めるといった検討も進んでいるようだが、そもそも海外からの一般客の受け入れを断念しているような状態で、日本人客だけを客席に入れることなどできるのだろうか。それこそ、世論の支持は得られまい。もちろん、主要国の選手の不参加などがあれば、なお一層、日本人だけで普段はなんの興味もないような競技の会場に、高いチケット費用を払い、コロナ感染の危険を犯してまで見にゆこうとは思わないだろう。結局は無観客試合となることが濃厚だろう。

海外からの一般客の受け入れ断念によるインバウンド消費、五輪消費の大幅な減少は確実であるが、もしかするとJOCは「世界中どこからでも視聴できるオンライン観戦チケット」も考えているかもしれない。ストップモーション機能や、様々な角度から視聴できる機能、著名人による解説機能などを加えれば、オンライン観戦のチケットの販売による利益確保も可能だろう。最近ではオンラインでのスポーツ観戦やコンサート視聴に対する認知も高まり、また技術的・表現的な広がりも見せており、薄利多売の路線であれば可能性としては十分にありうる。

しかし、そうなると、今度は巨額の放映権料を支払っているテレビメディアはどうなるのか、という問題が残る。十分なオンライン観戦の仕組みが提供されてしまえば、誰もテレビで見ようとは思わない。視聴率の激減は避けられない。組織委員会やJOCとしては、積極的なオンライン観戦の仕組みづくりも考えたくないのではないか、と推察される。

立て続けに発生する世論の反感を買うようなヒューマンエラーの数々に加えて、コロナ禍という想定外の災難。このような現状を見ると、もはや東京五輪は「呪われている」としか言いようがない。誰のために、何のために東京五輪は開催されるのか？　ここまでくると常人には理解不能だ。ただの意地か、組織委員会や関係者の給料のためだけにやるのではないかとすら邪推してしまう。

これまでの費用に加えて増額された延期費用を加えれば、総額1兆6440億円である。言うまでもなく、すべて日本人の税金であり、もちろん五輪史上、最大規模だ。ちなみに、昨年国民一人当たり一律10万円が配布された特別定額給付金の総額は12兆5900億円である。五輪費用1兆6440億円で単純計算すれば、1万3000円の再度の一律給付金が全国民に配布可能な金額だ。ちなみに企業向けの持続化給付金のこれまでの配布総額は5兆5000億円である。

1兆6440億円という金額でコロナ禍で苦しむ日本国民に対してできることはあまりに大きい。期待していた海外からのインバウンド消費も期待できないばかりか、そもそもの五輪の理念での開催意義すらも失われつつある今日、世論の支持も得られないばかりか、参加するアスリートの中にさえ開催を疑問視する人も増えているという。
一体なんのため、誰のために、東京五輪は開催されるのか？　開催すると、誰が喜ぶのか？

「中止」という選択肢を考えると発生するさらなる懸念は、中止した場合に東京都が負担するスポンサー企業への返金・違約金である。その総額は68社3500億円とも言われる。もちろん税金だ。しかし、もし昨年の早い段階で五輪開催中止を決定していれば、1年延期によって発生した追加経費2940億円で、スポンサー企業への返金・違約金の大部分はカバーできていたことになる。

スキャンダルが多発して民意が離れ、経済的には前進しても、後退しても、停止しても、日本人にはもはやなんのメリットもない東京五輪。

もはや東京五輪は「呪われている」としか言いようがない。