過去の大暴落は何が原因だった？20世紀以降の“7つの大暴落”を振り返る

今月、日経平均株価が乱高下し、投資家の間で不安が広がりました。今回の暴落は過去の日経平均の下落、値幅のワースト5の1位と3位にランクインしました。

1位　2024年8月5日　4451円28銭安の3万1458円42銭　12.4%安
2位　1987年10月20日 3836円48銭安の2万1910円08銭 14.9%安
3位　2024年8月2日 2216円63銭安の3万5909円70銭　5.81%安
4位　1990年4月2日 1978円38銭安の2万8002円07銭 6.6％安
5位　1990年2月26日 1569円10銭安の3万3321円87銭　4.5%安

2位はブラックマンデー、4・5位は日本のバブル崩壊の際の値幅です。このような急激な市場の動きに対しては、冷静に対処することが求められます。歴史的に見ても、金融市場には不定期に暴落が起きており、それぞれになにかしらのきっかけがありました。今回は20世紀以降の主要な相場の暴落について振り返ります。

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20世紀以降の7つの大暴落

20世紀以降の有名な相場の暴落は以下となります。

【1】1929年　ウォール街大暴落（世界恐慌）
【2】1973年・1979年　オイルショック
【3】1987年　ブラックマンデー
【4】1990年　日本のバブル崩壊
【5】2000年 　ITバブル崩壊
【6】2008年　リーマン・ショック
【7】2020年　コロナショック

1929年 ウォール街大暴落（世界恐慌）

1929年10月28・29日は「暗黒の月曜日」「暗黒の火曜日」と呼ばれ、2日連続で10%を超える大幅な下落を記録しました。それまで好景気で多くの投資家が株式市場に参入していましたが、強気なマインドで過度な借金によるレバレッジが広がり、本来の経済状況から乖離して株価は実態以上に高騰していました。その結果突如として株価が暴落し、金融危機が引き起こされました。経済恐慌は金融危機につながり銀行の破綻や多数の失業者を出すこととなり、世界的な不況を招き、「世界恐慌」として歴史に残る大惨事となりました。

1973年・1979年 オイルショック

“トイレットペーパーの品切れ”という象徴的な出来事でオイルショックを知る方も多いのではないでしょうか。1973年に起きた第一次オイルショックは原油価格を産油国が急激に引き上げたことを受けてインフレが発生し、インフレをストップするために金融引き締めを行ったことが景気の悪化を招きました。

1979年に起きた第二次オイルショックは、1979年2月のイラン革命が引き金となり、さらに翌年1980年9月のイラン・イラク戦争による供給不安が重なり、再び原油価格が急騰しました。資源やエネルギー市場の動向が経済全体に与える影響の大きさが顕著に現れた暴落だったと言えるでしょう。

1987年 ブラックマンデー

1987年10月19日は、アメリカのダウ平均が一日で22.6%も下落するという、史上最大の下落率を記録しました。暴落の原因は、当時のアルゴリズム取引やコンピュータプログラムによる大量の自動売買が引き金とも言われています。当時、コンピュータによるプログラム取引が広く使われており、これらのプログラムは、特定の条件が満たされると自動的に大量の株式を売却するもので、株価が下がり始めた際に一斉に売り注文が出され、さらに株価が下がるという悪循環を引き起こしたとされています。テクノロジーの進化による市場の過剰反応が引き起こしたといえます。

また米国が財政赤字と貿易赤字の「双子の赤字」を抱えていてドル安やそれに伴うインフレ懸念も重なっていたことも挙げられます。

1990年 日本のバブル崩壊

1980年代後半、日本はバブル経済の絶頂期にあり、低金利政策と金融緩和が進められた結果、企業や個人が安易に借り入れを行い、その資金が株式や不動産に流れ込みました。また金融機関が積極的に不動産融資を行い、企業や個人が投機目的で不動産や株式を購入するようになりました。これにより、資産価格が実体経済以上に膨張、株価や不動産価格が急騰しました。しかし、1990年に入ると日本銀行が金利を引き上げ、株価や地価が下落し、保有資産を売却しても返済ができない債務者が増えたことでバブルは崩壊しました。銀行は貸し付けたお金を回収できないために不良債権を抱えることとなり、企業への融資が難しくなったことから企業収益にも悪影響を及ぼし、銀行からの融資が受けられないために倒産する企業も増加し、株式市場も不動産市場も急速に冷え込みました。

2000年 ITバブル崩壊

ITバブル崩壊とは、1990年代後半から2000年代初頭にかけてのインターネット関連企業への過剰な投資ブームが終焉し、株価が急落した現象を指します。 1990年代後半、インターネットの急速な普及により、IT企業への投資が加熱しました。多くのIT企業は、実績が伴わないにもかかわらず、株価が急上昇し、ITバブルが形成されました。しかし、2000年に入ると投資家の期待が実際の業績に見合わないことが明らかになり、ITバブルは崩壊。多くの企業が倒産し、株価も大きく下落しました。特にアメリカのNASDAQ市場に上場していた多くのIT企業の株価が大きく下落しました。

2008年 リーマン・ショック

2008年9月、アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、世界的な金融危機が引き起こされました。

リーマン・ショックの主な原因は、2001年以降に米国政府が低所得者を対象とした高金利住宅ローン「サブプライムローン」の融資基準を緩和したことでサブプライムローンを組み入れた証券化商品が多数発行されておりサブプライムバブルが発生。地価が下落したことでサブプライムローンが不良債権化。それに基づく複雑な金融商品が広く取引されていましたが、特にサブプライムローン関連で多額の損失を計上したリーマン・ブラザーズが破綻し、政府が救済しなかったことも不安につながり、連鎖的に大手金融機関の経営危機が起こって世界中の株式市場が暴落しました。

2020年 コロナショック

2019年末に中国武漢で発生した新型コロナウイルスは世界中に広がり、2020年3月11日にWHOがパンデミック宣言をしたことで、世界中で経済活動が大幅に制限されました。政府がウィルスを封じ込めるために経済活動を止めさせるというこれまでになかった状況により、株式市場は急落し、世界経済が一時的に停滞しました。多くの企業が業績悪化に苦しみ、失業率も急増しましたが、各国政府の財政刺激策や中央銀行の金融緩和によって、金融市場はその後急速に回復を見せました。ただアメリカではバランスシートが急拡大し、カネ余りの状況を生み出しています。テクノロジー関連株が大きな上昇を記録し、リモートワークやデジタル化の進展が進んだことで、新たな経済の形が浮き彫りになりました。

2024年 植田ショック？

いくつかの要因が重なったものの、植田日銀総裁が7月31日の金融政策決定会合で追加利上げを決定したことも要因の1つなので、市場では「植田ショック」と称されているようです。今後どのような名称となるかは皆さんもウォッチしておいてください。

歴史的な暴落から学ぶべき教訓は多くありますが、重要なのはこれらの経験を活かして、将来の暴落に備えることです。現在は急落から株価が戻しつつありますが、これを機にポートフォリオをしっかり見直すことも大切ですし、何年かに1度起きる暴落の際にどのような行動を取るのか、暴落への備えをするきっかけにしてみてはいかがでしょうか。

この記事が少しでも皆様の投資の参考になれば幸いです。

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(三井 智映子)