都内で暮らす50代独身男性の平均年収や貯蓄額、生活費はいくら？【2024年版】

50代男性は、仕事にもプライベートにも人生経験を積んで、自信と余裕を感じさせる大人のイメージ。独身なら、お金も時間も自由な暮らしを満喫しているのではないでしょうか。自分なりのライフスタイルもできていて、普段の暮らしに不自由を感じることは無いかもしれません。

しかし、50代は来るべき老後のために、準備をする時期でもあります。老後は、50代と比べて収入が減り、体力もそれまでのように頑張りがきかなくなってくることが多いものです。

今回は、東京都内で暮らす50代独身男性の収入、貯蓄、生活費についてデータで見ていくとともに、老後への備えを考えます。

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東京都の50代男性の年収は、約600万円

厚生労働省の「2023年賃金構造基本統計調査」によれば、50～54歳までの男性の平均賃金は41万7700円、55～59歳では42万7400円です。

企業の規模によって平均賃金に差があり、大企業のほうが、中小企業よりも高額になっています。しかも、その差は大企業と小企業では10万円以上にもなります。

50代男性の賃金は他の年代よりも多く、収入のピークなのですが、大企業に勤務する50代は特に高収入だと言えるでしょう。

50代では部長など管理職を務める人も多く、責任の重さとともに収入もアップしています。

ただし、その後60代になると収入は減り、30代と同水準にまで落ち込みます。そして、会社規模による差も小さくなります。

定年退職し再雇用、あるいは現役世代の勤務先とは別の企業に就職し、いきいきと働くシニアが増えていますが、収入面の厳しい現実も受け止めなければならないようです。50代のうちから、60代以降の暮らしを視野に入れておくと安心できるのではないでしょうか。

賃金を都道府県別で見てみると、全国平均以上なのは6都府県（東京都、神奈川県、大阪府、栃木県、愛知県、埼玉県）です。なかでも東京都は高く、全国平均の1.16倍になっていることがわかります。

東京都の50～54歳男性の平均年収が全国平均の1.16倍とすると、約581万円。55～59歳では、約595万円です。月の手取りにすると39万～40万円ほど。

シングルライフを楽しめる収入のようにも思われますが、60代以降の収入ダウンのことを考えると、しっかり貯蓄もしていくことが必要でしょう。

50代独身男性の平均貯蓄額は、1477万円

2019年全国家計構造調査によると、50代独身男性は貯蓄もしっかりしていると言えます。平均値を見てみると、50代独身男性の金融資産残高は1477万円。

金融資産とは、銀行など金融機関への預貯金、生命保険、株式・債券・投資信託などを合計した貯蓄の合計です。50代であれば、コツコツと貯めた預貯金や、投資に回しているお金などがかなり貯まっていると見られます。

一方、金融負債は348万1000円です。金融負債には、住宅ローンなど金融機関からの借入れのほか、勤務先の企業・共済、親戚・知人からの借入れ、分割払いの残高などの合計です。

50代男性の負債残高に比べて、60代はかなり減っています。これは、退職金を負債の返済に充てたことが考えられます。負債には金利が付くので早めの返済がいいのですが、そのために退職金を使うと老後資金が減ってしまいます。

それにしても、50代独身男性の多くは、1500万円もの貯蓄を持っているのか、実感が伴わないと思う方も多いのではないでしょうか。実は、平均値にはカラクリがあるのです。

平均値は、単純に資産合計金額を人数で割った値。つまり、少数の高額資産保有者によって平均値が大きく引き上げられることがあることに注意が必要です。
実態を知るには中央値を確認しましょう。中央値とは、数値の小さい人から大きな人まで並べた時、真ん中の人の値のこと。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）2023年」 によれば、独身50代の金融資産の中央値は80万円です。

しかも、金融資産非保有＝貯蓄ゼロが38.3％、100万円未満が11.2％。つまり、半数以上が貯蓄0～100万円です。

老後の生活を考え始める50代、貯蓄がないのは大きな不安材料ではないでしょうか。
50代は他世代と比べて高収入ですから、節約を意識しなくても特に困ることは無いのかもしれません。

しかし、手元のお金がいつの間にかなくなって貯蓄にまわせなくなってしまわないように、日々の支出の管理が大切です。

東京都の独身男性の1カ月の支出額は約22万6000円

総務省の「2019年全国家計構造調査（旧全国消費実態調査）」によると、東京都の50代単身者の1カ月の平均支出は22万5507円 です。

そのうち、東京等の首都圏では家賃が大きなウエイトをしめます。東京の賃貸マンションの家賃相場は、2023年3月までのデータでは、ワンルームの家賃平均は7万6765円（6万5754円～8万7269円）、1LDK～2DKの家賃平均は8万8171円（7万6069円～10万2194円）です（公益財団法人不動産流通推進センターがまとめた「2023不動産統計集」より）。

月の手取りが40万円で、1LDKの家賃が9万円とすると、収入の約4分の1以内ですから、無理なく支払える範囲でしょう。住宅購入をして、ローンの返済が同額程度の場合も同様です。

ただし、今後の収入減を考えると、賃貸住宅を続ける限り家賃の支出があることを考慮した資金計画が必要です。また、住宅ローンは完済すればその後の支払いはありませんが、固定資産税や修繕費などの支出はあることも忘れずに計画しておきたい点です。

住宅費を含めた1カ月の消費支出の内訳は、両調査をもとに考えると次のようになります。

月の支出が22万6000円なら、手取り収入40万円から差し引いて17万4000円の黒字です。このお金は貯蓄、投資にまわすことができますが、すべてが老後資金になるわけではありません。

貯蓄は月々の支出には含まれないような、家具の購入や、冷蔵庫やパソコンなど家電の買換え、賃貸住宅の更新料、旅行費、慶弔費などの支出に充てる必要があります。しかも、このような特別の支出にはついお財布のヒモがゆるくなりがちです。

気が大きくなりすぎないように、将来のことを踏まえた支出を心掛けたいですね。

50代男性は、健康にも注意

特別な支出には、入院や手術などの医療費も含まれます。

独身男性は食生活などが乱れがち、そのため健康にもより注意が必要と言われています。
厚生労働省の患者調査（2020年） を見ると、50代男性の入院は、女性よりも多いことがわかります。

入院と外来（通院）を、分けて見てみましょう。

入院は、男性は50代から、女性は60代から増えることがわかります。また40代以降は、男性の方が女性より入院する率が大きくなっています。

一方、外来（通院）では、女性のほうが男性より、すべての年齢で多いことがわかります。

早めに医者にかかり軽症のうちに外来診療をして治す女性と、重症化してしまい入院治療になる男性、という印象です。

仕事が忙しかったり、家庭の事情があったり、すぐに病院に行かれないこともあると思いますが、気になることがあれば気軽に受診、相談できる「かかりつけ医」がいると安心です。

せっかく老後資金を貯めるなら、楽しいことに使いたいもの。入院・手術となれば、医療費がかかり、差額ベッド代や通院のタクシー代などの関連費用もかさみます。

セカンドライフを楽しむためにも、貯蓄と健康、どちらも大切にする暮らしをしていきましょう。

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(タケイ啓子)