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その年を代表するクルマを選ぶ賞典「日本カー・オブ・ザ・イヤー」とは?【みんなの声を聞いてみた】

MōTA / 2020年12月13日 17時0分

日本カー・オブ・ザ・イヤー2020-2021 スバル レヴォーグ

第41回日本カー・オブ・ザ・イヤー2020-2021が、2020年12月7日(月)に発表された。自動車評論家、ジャーナリスト、有識者からなる60名の選考委員の選考によりスバル レヴォーグがイヤーカーに決定した。そんな日本を代表するクルマの賞典「日本カー・オブ・ザ・イヤー」は、実際に一般ユーザー、さらには購入検討者などにはどのように見られているのか? ここではSNSで挙げられているみんなの声を紹介していく!

2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤー 10ベストカー試乗・取材会

「今年のクルマ」はスバル 新型レヴォーグに決定!

2020年12月7日(月)、日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会が主催する第41回 2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤー最終選考会にて、今年を代表するクルマが選出された。

今回、対象期間となる2019年11月1日~2020年10月31日までに日本国内で発表された全45台の乗用車の中からイヤーカーとして選ばれたのはスバル レヴォーグだった。

スバルは第37回 2016-2017 日本カー・オブ・ザ・イヤーを獲得したスバル インプレッサに続き、4年ぶりの大賞受賞となる。

日本カー・オブ・ザ・イヤーってそもそもなに!?

今回、スバル レヴォーグが大賞を受賞した日本カー・オブ・ザ・イヤー(COTY)は、日本を代表するクルマの賞典。その歴史は古く創設は1980(昭和55)年で、2020年は記念すべき40周年となる。COTYは「特定の個人、企業、機関等の為のものではなく、クルマに関心を有するすべての人たちのものである」(日本カー・オブ・ザ・イヤー公式サイトより)を基本精神とし、その年を象徴する優秀な1台が選出される。

現在は、一般社団法人 日本カー・オブ・ザ・イヤーが構成する日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会により運営されている。実行委員会は、自動車雑誌、一般雑誌・紙、放送、Web媒体などの媒体で構成された組織。2020年度は37媒体が参加し、MOTAもその一員として運営に当たっている。

いっぽう、賞を選出する選考委員は、実行委員により選出された60人を上限とするメンバー。ジャーナリスト、ライターやレーシングドライバーをはじめ、音楽プロデューサーやゲームプロデューサー、フリーアナウンサーなど多彩な有識者が揃う。2020年度のCOTYも60名が参加している。

SNS上でのみんなの声は?

このようにCOTY実行委員と選考委員から構成されるメンバーによって運営されている日本カー・オブ・ザ・イヤー。先述のとおり、今年は並み居るライバルを退けスバル レヴォーグが栄冠に輝いたわけだが、そもそも日本カー・オブ・ザ・イヤーについて一般の方々はどんな印象を持っているのか、実際にSNS上ではどのような意見が飛び交っているのか確認してみた。

今回イヤーカーに選出されたレヴォーグを称賛する声がたくさんある中で見受けられたのが「脱エンジン車と言われる昨今、レヴォーグを選ぶ組織の良識は?」「クルマ好きの価値観で選ぶ賞のままではいけない」「『古き良き~』が悪いとは言わない。ただ、時代に合わせて進化している自動車産業なのだから、表彰する側も未来を見ていかないと」と、いった声。純粋に今回選ばれたレヴォーグは良い車としながらも、昨今叫ばれる自動車の電動化など、環境問題に沿った在り方を求める声が多く見受けられた。

また「翌日の朝刊でのカー・オブ・ザ・イヤーの扱いがすごく小さい」「この賞をとったらそのクルマは売れるの?」「自分の買ったクルマがノミネートされていたから、今回はじめて知った」「正直『クルマ好き』の人以外認知度低いで賞」と、まだまだ一般の方々への認知度の低さを表す声も。このあたりは、今後も積極的な改善が必要だろう。

それでも「生配信が会場で見ているようで楽しかった」「毎年生中継してほしい」「Youtubeで各評論家の寸評が見れて面白かった」といったポジティブな声も。今回はコロナ渦ということもあり、初の試みとなるライブ配信形式での最終選考会だったが、これまでは一般の方には見ることのできなかったリアルタイムの開票シーンなどが見られて楽しかったという印象だ。

ほかにも「毎年楽しみにしている」「子供が次はレヴォーグに乗り換えよう、と言っている(笑)」「全然興味なかったけど、クルマを買う一つの指針となった」といった日本カー・オブ・ザ・イヤーを支持する声も存在した。

40年と歴史ある自動車の賞典「日本カー・オブ・ザ・イヤー」。自動車とともに、今後もその発展に期待がかかっているのは確かだ。

[筆者:望月 達也(MOTA編集部)]

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