鉄道からセダン車まで変幻自在！？ トヨタは全力で水素エネルギーの普及を狙っていた

トヨタ 新型燃料電池大型商用トラック

2020年12月、トヨタはFCV（燃料電池自動車）「MIRAI（ミライ）」のフルモデルチェンジを実施した。搭載するFCシステムを小型・高効率化し生産性も高めたことで、様々な乗り物などへ転用しやすい設計とし、水素エネルギーの普及を多方面から加速させる目論見だ。セダン車のMIRAI以外に、どのような活用例があるのだろうか。

新型MIRAIはカッコよくなったけど、FCVに実用性はある？

2014年、水素時代を先取りした世界初の量販FCV、トヨタ MIRAIが発売された。それがこのほどフルモデルチェンジし、その外観はエコで地球に優しいクルマというイメージを払拭、先進的でスポーティな高級セダンに生まれ変わり話題を呼んだ。

そもそも、FCVって何だ！？

そもそもFCVとは「Fuel Cell Vehicle」の略で、水素と酸素とを燃料電池（Fuel Cell）により化学反応させて発電し、発生した電力でモーターを駆動させるクルマのこと。一種のEVであり、走り心地や走行音なども同じと考えて良い。

また、万が一車両火災が起きてしまった場合でも、安全装置によって水素を大気中に放出。水素は大気に開放しても無害であることに加え、素早く空気中に拡散するためガソリン車のように燃え続けることはないという。

コンビニや物流トラックも？ 現実味を帯びるトヨタの取り組み

さて、第二世代に進化した新型MIRAIのFCシステムだが、具体的にはどのような活用例があるのだろうか。

たとえば、2020年12月からセブンイレブン、ファミリーマート、ローソンの大手コンビニ3社と共に、FC小型トラックの導入を目指した取り組みを開始。また物流においても西濃運輸やヤマト運輸などとともに、2022年春からFC大型トラックの走行実証を開始予定である。どちらも日野自動車のトラックをベース車としてトヨタのFCシステムを搭載し、CO2排出削減を目指すものだ。

また海外においても、米国ロサンゼルスでのゼロ・エミッション化プロジェクトにて、新型MIRAIのFCシステムを搭載した新たなFC大型商用トラックのプロトタイプを公開。将来の量産化を見据え改良を重ねている。

水素バスは既に走っている！

また、都内で見かけた方も多いかもしれないが、サイドに「FUEL CELL BUS」と書かれた白と黒の未来的なバス「SORA」は日本初のFC路線バスとして運行中だ。2018年から都営バスが、現在は京急や西武、東武バスなどにも導入されている。

実はこのSORA、屋根の部分に初代MIRAIと同じ燃料電池を積んでいるのだが、その量はわずかMIRAIの2台分。優秀なFCスタック（発電装置）で大きなモーターを動かすことにより、効率よく大型車を走らせることも出来るのがFCシステムの強みと言えるだろう。また近い将来、第二世代のFCシステムを活用した新型SORAへ切り替わるものと思われる。

水素で走るのはクルマだけじゃない

新型ミライに採用されている第二世代のFCシステムを活用しているのはクルマばかりではない。

トヨタはJR東日本や日立と連携し、水素を燃料とする燃料電池と蓄電池を電源とするハイブリッドシステムを搭載した列車（試験車両）の開発で合意。HYBARI（ひばり）と名づけられたこの試験車両のハイブリッド駆動システムは、燃料電池装置で発電した電力とブレーキ時の回生電力を主回路用蓄電池に蓄え、その電力を利用して走行する。

実証試験の開始時期は2022年3月頃を予定。試験区間は神奈川県横浜市および川崎市に跨る、鶴見線、南武線尻手支線、南武線（尻手～武蔵中原）を予定している。

片方だけでは成り立たない！ FCVと水素ステーションの普及

トヨタ自動車の豊田章男社長は、FCVと水素ステーションを「花とミツバチの関係」に例え、両者のバランスが取れて初めて共存し、互いに繁栄していくものだと語っている。

いくらMIRAIの1モデルが普及したところで、水素ステーションなどのインフラ整備が加速的に進むはずはない。トヨタでは今後もMIRAIのFCシステムを用いた様々な活用例を多方面で展開していくことで、水素社会の発展を目指す。

2030年までに水素ステーション900か所を目指す

現在トヨタの公式サイトにある「水素ステーション一覧」では、2020年12月現在133件の水素ステーションを確認できるが、まだ誰でもFCVを日常利用できる環境とは言えない。しかし、トヨタではFC（燃料電池）の開発だけではなく、水素ステーションを増加を含めたインフラ整備にも力を入れている。

2018年には日産、ホンダといった自動車メーカーのほか、JXTGエネルギー（ENEOS）、出光興産、岩谷産業などの各業界の企業計11社（2020年現在は25社）と共に、日本水素ステーションネットワーク合同会社（以下JHyM）を設立。FCV台数の増加、水素ステーション事業の自立化、更なる水素ステーションの整備という「FCVと水素ステーションの好循環」の創出を目指している。

また、2019年3月に経済産業省が策定している「水素・燃料電池戦略ロードマップ」では、全国の水素ステーションの数を2025年に320か所、2030年までに900か所まで増やすことが計画され、脱炭素社会に向けた官民一体の取り組みは依然として継続中だ。