ボルボの電気自動車専用モデル「C40 Recharge」がいよいよ日本上陸! 価格は719万円〜
MōTA / 2021年11月18日 15時0分
ボルボ・カー・ジャパンは2021年11月18日(木)、日本で初となるボルボブランドの電気自動車(EV)専用モデル「C40 Recharge」を発表した。発売は2022年1月から、公式オンラインサイトのみで受け付ける。価格(税込)は719万円。
ボルボの電気自動車シリーズの第一弾! オンラインで2022年から発売予定
ボルボは2025年までに世界で販売するボルボ車の50%をEVで構成することを目指しており、2030年には販売するすべてのクルマをEVとする計画を進めている。C40 Rechargeはその先駆け的な存在として満を持して発表する第一弾モデルだ。
ボルボは今後発表するEVについても、オンラインのみでの販売に限定するとしている。
C40 Rechargeはこれまでのボルボデザインを踏襲しつつも、新たにエクステリアを作り上げている。
特にピクセル技術を用いて他車を判別し、同時に最大5台の車両を遮光、眩惑せずにハイビームでの走行が可能となったLEDヘッドライトや低いルーフラインに合わせたリヤエンドデザインなど新しい意匠を施している。
インテリアにはリサイクル素材を用いたマイクロファイバーシートとハイテク合成素材のマイクロテックを座席シートに用い、本革を使用せずにサステナビリティに配慮した。今後販売予定のEVもレザーフリーにしていくという。また、カーペット素材にも100%リサイクル素材を使用して環境負荷低減に貢献する。 ほかにも、大型の固定式パノラマ・ガラスルーフを採用したことですべての座席に開放的な雰囲気をもたらした。IRコーティングやラミネート加工などによって眩しさや騒音、衝突時のガラス侵入も抑えている。最高出力300kW/660Nmを発生する4WDの1グレードを展開
今回発表されたのはC40 Recharge Twinの1グレードだ。
前輪と後輪に1つずつ搭載された2基の電気モーターによって最高出力300kW/660Nmを発生する4WDモデルだ。駆動用リチウムイオンバッテリーの総電力量は78kWhで、一充電での航続距離は約485km。
また、車両への充電にはAC200Wの普通充電とDC150kWの急速充電に対応する。150kWの急速充電器を使用すれば約40分で0〜80%まで充電可能だ。
さらに車両に搭載された通信モジュールによってソフトウェアのアップデートもオンラインで実施することができるため、さらに車両の機能をアップデートしていく予定だという。
ほかにも、日産 リーフなどに採用されるワンペダルドライブ機能をC40 Rechargeにも用意。アクセルペダルのコントロールだけで加減速を制御できる。ブレーキエネルギーを積極的に回生することで航続距離の延長にも効果的で、好みに合わせて回生レベルを2種類から選択できる。さらに、EVでデメリットとされている冬のドライブも快適に過ごせるよう、ヒートポンプ機能も搭載。外気温が低い時に周囲の空気やバッテリーから熱エネルギーを得てそれを放出することで室内を暖める。省エネで使用できるため、こちらも航続距離の延長につながっている。
もちろん、ボルボ車らしく「安全性能」にも力を入れている。他のボルボ車に採用される事故を未然に防ぐための先進安全、運転支援機能は標準で装備するとともに、「先行車発信告知機能」と「リヤ衝突回避・被害軽減ブレーキ・システム」も追加された。新たにgoogleを搭載したインフォテインメントシステムも導入される。Googleマップや音声操作システム、Google Playが使用できる「Google Apps and Services」と緊急通報サービスや故障通報サービスと連携する「Volvo Cars app」を採用。2022年中には盗難車両検索機能やドライブログ自動作成機能、車両情報確認機能なども追加される予定だ。車両にはVolvo Cars appサービスセンターとボルボ・カーズ・アプリとの通信用内蔵モデルが装備され、万が一の際の安心感も高めている。
月額11万円で乗れるサブスクリプションキャンペーンを100台限定で実施
今回の発表に合わせて、まずは100台限定のサブスクリプションキャンペーンの抽選をスタートする。オンライン販売やEVへの不安を取り払うため、3ヶ月前に申し出れば追加料金などが発生せずに解約することが可能なサブスクリプションだ。
今回のプログラムでは頭金は不要、税金や自賠責保険、リサイクル料金、登録諸費用、任意保険料、メンテナンス、付帯補償料などすべて込みで月額(税込)11万円で最長3年まで定額で乗ることができる。抽選申し込み受付期間は2021年11月30日(火)12時まで。
特に保険料が高額になりやすい若い世代にEVを訴求したいという思いから、サブスクリプションキャンペーンを活用してもらい、EVの不安要素を実際に使ってもらうことで取り除いてもらいたい考えだ。
【筆者:篠田 英里夏(MOTA編集部)】
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