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私の心は殺された──ハイチで横行する性暴力の現実と被害者の叫び

国境なき医師団 / 2025年1月23日 17時12分

ハイチの首都ポルトープランスの住宅街を歩く女性 © Valerie Baeriswyl

カリブ海に位置するハイチ。その首都ポルトープランスにおいて深刻な問題となっているのが性暴力だ。

近年、現地では、暴力と治安悪化のなかで、レイプなどが横行しているのだ。その被害者たちに向けた避難施設、心のケア、医療ケアが緊急の課題となっている。

2015年より、国境なき医師団(MSF)は、ポルトープランスにあるプラン・メム診療所で、性暴力被害者に向けた医療や心のケアにあたってきた。2024年11月、スタッフや患者に対する脅迫があったため、MSFの医療活動は首都全域で一時停止した。しかし、翌12月には活動を再開し、現在も24時間体制で無償医療を続けている。

また、MSFは、ハイチの著名なビジュアルアーティストであるリン・ルシアンと協力して、被害者が回復に向けて困難を乗り越えていく道のりをアニメーション化した。ポルトープランスにおける性暴力がいかに危機的状況にあるかを訴えるためだ。 MSFのハイチ活動責任者ダイアナ・マニラ・アロヨは語る。 「匿名性に配慮した上で、被害者たちの生きる姿を伝えていきたいと考えたのです。このアニメーションを通して、ハイチの性暴力被害者がいかなる問題に直面しているかを訴えたい。彼らのために具体的に何ができるのか、その選択肢を提示したいのです」

いま課題の一つとなっているのは、彼らの安全な居場所です。性暴力を受けた人びとへの医療は可能です。しかし、安全な日常生活に戻るための場所が確保されていないのです。

武装集団と性暴力

近年、ポルトープランス一帯では、武装集団と警察との衝突が相次いでいる。治安悪化によって、公立病院なども次々と閉鎖に追い込まれた。

暴力が横行する中、MSFがポルトープランス一帯において治療にあたった性暴力被害者は、2022年で1775人、2023年で3207人であり、2024年は4463人にのぼった。この3年間で急増しているのが分かる。

また、MSFはポルトープランスにおいて、移動診療を通じた被害者ケアにもあたった。被害者の中には、身近なパートナーから暴力を受けた人も多い一方で、2022年半ば以降は、見知らぬ人からの被害件数が増加している。

特に、武装集団が関与した事例が多く、複数の加害者から性暴力を受けていることも少なくない。さらには、子どもや避難民が被害を受けたケースも報告されている。

武装集団がよく用いる手口は、武器による威嚇である。アニメーションに登場する被害者は、次のように語る。
「父の家にいた時のことです。誰かがドアをノックしました。そして、外から『ドアを開けないと撃つぞ』という声が聞こえてきました。ドアを開けると、武装した覆面の男が3人いました。そして、拒否すれば殺すと脅してきたのです。その日、私はこの3人から性的暴行を受けました」

こうした性暴力被害者の多くは、身体的・心理的な傷を負い、住み慣れた土地を離れざるを得なくなる。ある患者は、次のように語っている。 「被害を受けた後、私たちは逃げるようにして、市内の別地域に移りました」

私の心は殺されたのです。襲われた時の記憶が私を苦しめ、涙が止まらないのです。

行き届かない支援

現在、ハイチは社会的に混乱している。それゆえ、被害者が司法に被害を訴えたり、行政当局に保護を求めたりすることも難しくなっている。

性暴力被害者の多くは、ポルトープランス市内にある国内避難民が集まる地区で暮らしており、そこでも多くの危険にさらされている。ほかにも、路上で寝泊まりしたり、性暴力を受けた地域に戻るしかない人もいる。

ポルトープランスには、性暴力被害者に特化した避難施設は数カ所しかしない。その収容能力も非常に限られており、数日間しか滞在できないこともある。

子どもがいること、特定の疾患を抱えていることを理由として、受け入れを拒否されることもある。被害者の中には、経済支援や司法救済を求める人も多い。しかし、彼らへの相談体制も十分に整備されていない。

被害者が心身ともに回復していくには、医療と心のケアが不可欠だ。MSFが対応にあたった患者の1人は、こう語っている。

心理士の女性に話を聞いてもらったんです。それで気持ちが楽になりました。彼女は、医師によるサポート体制についても教えてくれました。

被害者自らが最善の選択をできるように

被害者が回復していく段階の一つ一つにおいて、医療と心のケアを受けられるようにしなければならない。被害者本人の状況に応じた医療体制が重要なのだ。たとえば、被害を受けた直後には、HIV予防薬や避妊措置などの速やかな対応が求められる。

アロヨは最後にこう語った。

「性暴力被害者の誰もが、自分の健康と将来について十分な情報を受け取り、自ら選択していく権利があります。医療、心のケア、社会経済支援、避難施設、保護体制などに関する情報は、広く周知されるべきです。また、そうしたサービスを誰もが受けられるようにすべきです」

被害者が自らの尊厳、健康、身体について、自分自身で最善の選択ができるようにすべきなのです。

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