ハイブリッドワークの実態、進む「働き方の二極化」 レノボ調査

2022年の調査結果と比べると、事前申請や報告を省ける回答者数が増えているという。

○テレワークと出勤の比率は?

テレワークが可能な職務という回答者に出勤とテレワークの比率を尋ねると、43.5%が週5日出社(基本的に出社)を選択している。また、週の半分以上(3日以上)出社している人は計66.3%を占め、テレワークが可能な職務でも半数以上の回答者は週の半分以上出社しているのが実状だ。

勤務場所の選びやすさについてテレワークが可能な回答者に質問したところ、「できる(上司への申請や報告は不要)」が41.6%と最多であり、「できる(上司への申請は必要ないが、報告は必要」が28.3%、「できる(上司への申請かつ報告が必要)」が16.2%だった。働く場所についても、テレワーク導入企業の大部分が申請・報告手続を簡略化していると同社は見る。

テレワークが可能な回答者に対して、テレワークしにくいと感じた理由を聞くと、「社内関係者とコミュニケーションがとりづらい」が22.0%で最も多い。会社に起因する要因の中ではコミュニケーションの課題が最も大きく、次に物理的設備の整備状況が大きいと、同社は分析する。

直近1年間でテレワークをした回答者がテレワーク環境下で使用したことがある機器・設備では、ノートPCが82.4%で最多だった。自分で購入した経験がある機器・設備でもノートPCが36.7%と最も多い。一方、周辺環境の整備は道半ばだと同社は見ている。

直近1年間でテレワークをした回答者に実施場所を尋ねると、自宅でテレワークする人が多い一方で、自宅以外のサード・プレイスの利用が一定レベルで進んでいる。

仕事の成果が良くなると考える場所を質問したところ、「自宅+自宅以外」が47.4%で最も多い。また、「自宅(専用スペース)」と「自宅(共有スペース)」を併用している場合は、「良くなる」や「どちらかというと良くなる」の回答が比較的大きくなっている。

自宅以外の場所を選択することで、より成果が良くなると考える傾向にあり、その時の状況や気分に応じて働く場所を変えることが成果につながりやすいと感じていると、同社は分析する。

調査結果を受けて同社は、「ハイブリッドワークに対する認知率は高く、働く環境選択の自由度が高ければ仕事の成果が出やすいと感じている人が多いことが明らかになりました。一方で、活用の度合いは企業規模や地域によって大きな差が見られ、『変わらない会社』と『変わりゆく会社』の働き方の二極化が進んでいると考えられます。2024年、企業としてどのような勤務ポリシーを選択するのか、従業員体験を経営課題としてどこまで位置づけるのか、それらが問われる時代になっています」とコメントしている。
（山本善之介）