高層マンションなどの建物内でのドローン配送システムの有効性を数理モデルで解明-三井不動産

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三井不動産は5月22日、建物内におけるドローン配送の有効性を数理モデルで解明したことを発表した。

研究グループは、東京大学先端科学技術研究センターの江崎貴裕特任講師、井村直人特任研究員、西成活裕教授、三井不動産の藤塚和弘氏ら。現状実現しているドローン配送は主に山間部や島嶼部での運用に限られ、増加する飲食ケータリングサービスや通販による宅配需要はもちろん、災害時にエレベーターが利用できなくなった際のドローン配送も対象外となる。

そこで研究グループでは、建物内にドローンが垂直飛行できる専用空間を用意し、各階に設置された垂直離着陸可能なポートで荷物の配送を行う仕組みを考案した(特許出願済)。これが実現すれば、エレベーターによる配送と比べ迅速かつ省電力な配送が可能になる。

このシステムの有効性について分析を行なうため、荷物の脱着、上下飛行、バッテリーの交換などの配送プロセスを仮定し、実際の機体(PF2-AE Delivery;ACSL)の仕様を元に、現実に近い数理モデルを構築。数理モデルを利用したシミュレーションにより、エレベーターでの配送と比べ、消費電力、待ち時間ともに有利になる条件を明らかにした。

また、「大量輸送が得意なエレベーター配送」と「個別の即時対応が得意なドローン」という二つの特性の異なる輸送モードを組み合わせることによって、ドローンとエレベーターを協調させた新たな建物内物流実現の可能性もあるとしている。
（フォルサ）