ITインフラの課題、エンジニアのスキル不足や運用コスト上昇が上位

画像提供：マイナビニュース

IDC Japanは5月27日、国内企業／組織におけるITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関与する557人を対象に実施した「国内ITインフラ運用動向調査」の分析結果を発表した。

これによると、ITインフラの課題として、ITエンジニアのスキル不足や人数不足、ITインフラや運用管理のコストの上昇、サイバー脅威やセキュリティ上の懸念の高まり、ITインフラの複雑化や柔軟性の欠如といった項目が上位を占めた。

また、今後のITインフラの採用方針を調査した結果では、専有型ITインフラを優先（必要に応じてパブリッククラウドも利用）が45.2％で最多となり、次いでマルチクラウド／マルチインフラ（適材適所）が29.1％であった。専有型ITインフラのみ、パブリッククラウドのみとする割合は小さく、大多数の組織が複数のITインフラを使い分ける方針を採用しているという。これに伴い、ITインフラ管理の複雑化にさら拍車がかかるとIDCはみている。

一方、ITエンジニアは、クラウド／ソフトウェアやセキュリティの分野で特に不足していた。ITエンジニア不足の対策では、外部委託の拡大、ITエンジニアの教育体制の拡充、AIや自動化ツールの利用拡大が上位となった。今後はITインフラ運用をベンダーに委託するas a Serviceモデルやマネージドサービスに対する需要が高まるほか、ITエンジニアのトレーニング、Generative AI（生成AI）の活用も含めて運用自動化ツールに対する需要も高まる見込みだという。

なお、メインフレームの次回更新の方針をたずねたところ、メインフレームを更新して全面的に継続利用する回答者と、メインフレームを部分的に残し、他のプラットフォームと併用する回答者を合わせて62.5％。オープン化などによる他のハードウェアプラットフォームへの移行や、パブリッククラウドへの移行は少数派であり、メインフレームを継続して利用する意向が強い結果になったいうことだ。

IDC Japan Infrastructure & Devicesのリサーチマネージャーである宝出幸久氏は、次のように分析している。「大多数の組織が複数のITインフラを使い分ける方針を採用している。セキュリティの確保、コストの最適化、クラウド技術の活用、コンプライアンス対応など、「攻め」と「守り」の双方の要因がITインフラ配備場所の決定理由となっている」
（早川厚志）