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東大、デジタルヘルス技術で就労者の睡眠習慣を改善できる可能性を証明

マイナビニュース / 2024年6月17日 20時23分

研究期間中は、毎日昼の12時に昨晩の睡眠時間が個人ごとに自動推定され、参加者のスマートフォンアプリに「昨日の睡眠時間はあなたの平均的な睡眠時間より○○分程度長かった(短かった)」といったフィードバック通知を一定の確率(50%)で送信が行われた。これによって、通知を受け取った場合と受け取っていない場合との間で、その後の睡眠行動の変化を個人内で比較することを可能にしたとする。

このような介入内容をランダム化させる手法は「マイクロランダム化」と呼ばれており、日常生活下での健康介入の即時的な効果を検証する手法として近年注目を集めているという。実際、通知を送った場合は、受け取らなかった場合と比べ、最大で1時間程度睡眠時間が増加することが示されたとした。加えて、元来睡眠の乱れが顕著だった集団においては、睡眠時間の安定性が改善したことも確認されたとする。

今回の研究で得られた知見は、脆弱化した健康状態の検知に基づく日常生活下での実時間介入の重要性を示唆するものだという。健康行動介入におけるウェアラブル計測技術の利活用方略の一例となることが期待されるとしている。
(波留久泉)



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