ソフトバンク、セルラーV2Xを活用し交通情報連携による事故リスクの予測・通知に成功

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ソフトバンクは6月20日、本田技研工業および本田技術研究所（Honda）と共同で、セルラーV2Xを活用した車両や交通インフラの情報連携により、事故リスクの予測と通知を行うユースケースの検証を2024年6月に完了したことを発表した。同検証により、セルラーV2Xを活用してコネクテッドカーや路側センサーから得た周辺の車両情報を集約し、デジタルツインで再現することで、数秒先の行動を予測して事故リスクを検知し、コネクテッドカーに通知することに成功。多様な車両が走行する環境でも運転手が事故を未然に回避できることが確認された。

ソフトバンクは6月20日、本田技研工業および本田技術研究所（Honda）と共同で、セルラーV2Xを活用した車両や交通インフラの情報連携により、事故リスクの予測と通知を行うユースケースの検証を2024年6月に完了したことを発表した。

この検証は、高速道路を走行する二輪車が急な車線変更を行い、周囲の車両にリスクをおよぼすシーンを想定して行われた。具体的には、二輪車（コネクテッドカー）とその前方を走行する車両（非コネクテッドカー）との車間距離が小さくなっていく場合に、二輪車が隣接車線の後方の車両（コネクテッドカー）を見落としたまま車線変更を行うことで、二輪車と隣接車線後方の車両との衝突あるいは隣接車線後方の車両の急制動などのリスクが発生するケースを想定したという。これらの状況に対し、LTEや5GのセルラーV2Xを活用することで、運転手の行動を予測し、リスクの高い行動を起こす前に適切な情報通知を行ったという。

ソフトバンクは、セルラーV2X環境の提供に加え、道路全体の交通状況を集約する情報連携プラットフォームを構築。同プラットフォームは、コネクテッドカーの位置・速度情報、車両情報に加えて、路側センサーから観測された非コネクテッドカーの位置・速度情報も集約している一方で、さまざまな情報元からのデータが集約されることで粒度や精度、形式などが統一されていないという課題があった。

この課題を解決するため、情報連携プラットフォーム上でソフトバンク独自の補正・ひも付けロジックを適用し、各交通参加者の位置を一意に特定可能なデジタルツインをリアルタイムに生成する。これにより、コネクテッドカーと路側センサーで二重に観測されたデータを適切に統合し、現実と同様に物体を認識することが可能になったという。

また、この情報連携プラットフォームからのリアルタイム情報を基に、Hondaが研究を行っている「リスクアルゴリズム」が数秒先の行動について予測を行った。リスクがある場合にはコネクテッドカーに情報を通知することで、運転手がリスクを認識し事故を未然に回避できることを確認したということだ。

なお、この検証は、中日本高速道路が新東名高速道路で行っている実証実験の一環として実施された。この取り組みの詳細については、ソフトバンク先端技術研究所のウェブサイトを参照のこと。
（早川厚志）