不妊治療の保険適用で変化したことは? - 不妊カップルに調査

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フェリング・ファーマは、「保険適用前後における不妊患者の受診行動に関する調査＜EUREKA Family2＞」の結果を2024年6月25日に発表。妊娠を望むカップルの心理状況の変化(ペイシェントジャーニー)を調査した期間は2024年1月、臨床的に不妊と診断された20～50歳の女性(患者)113名、パートナーが臨床的に不妊と診断された18歳以上の男性87名を対象にインターネットにて実施したもの。

ペイシャントジャーニーの時系列をみると、夫婦が子供を持つという決断をしてから妊娠に至る病院へ受診するまでの総平均期間は、保険適用前(2022年2月実施)の6.4年から保険適用後(2024年1月実施)では5.9年に短縮していることが判明。

また、不妊と診断されてから治療を開始するまでの期間は短縮している。一方で、不妊治療後、妊娠に至った患者の平均治療期間は約1.9年〜2.5年という結果だったことから、保険適用後において期間が延長していることがわかった。

保険適用により子どもを持つことへの気持ちの変化はあったかを尋ねると、74%が「気持ちが強まった」と回答。

不妊症と診断された後のカップルの行動をみると、「治療相談のために次回受診予約を行った」(28%)との回答が2022年度より6%増でトップにあがり、積極的に治療開始に進む傾向がみられた。

不妊治療において改善の余地があることを調査すると、保険適用後は「不妊治療がもたらす感情的な影響についてもっと理解すること」(32%)がトップに。

次いで「職場・雇用者のより良いサポート、理解が得られること」(30%)、「不妊症や不妊治療が社会にもっと受け入れられること」(24%)と続き、これらの回答が保険適用前より増加傾向にあることから、周囲の理解やサポートが望まれていることが明らかに。

保険適用前後において不妊治療患者の基礎知識に大きな違いは認められなかった。だが、AMH(抗ミュラー管ホルモン、卵巣予備軍/卵子数を反映する)について尋ねると、AMHを知らなかった割合は22年の46%から24年では38%にまで減少した。
（MN ワーク&ライフ編集部）