京大、糖尿病患者の心血管疾患発症リスクは居住形態が影響する可能性を報告

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京都大学(京大)は7月3日、糖尿病領域の大規模ランダム化比較試験のデータを用いて、糖尿病患者における厳格な血糖・血圧管理の治療効果(心血管疾患の発症リスク)が、独居か否かの居住形態によって異なることを明らかにした。

同成果は、京大 医学部の清原貫太学部生、同・大学大学院 医学研究科の井上浩輔准教授(京大 白眉センター)、同・近藤尚己教授、同・石見拓教授ら研究チームによるもの。詳細は、米国心臓協会の心血管/脳血管疾患に関する全般を扱う学術誌「Journal of American Heart Association」に掲載された。

近年、世界中の特に先進国において糖尿病の罹患者数が増加傾向にあり、糖尿病にかかりやすいとされる日本人は、約1000万人が罹患していると推定されている。また、糖尿病患者は心血管疾患を発症するリスクが高く、同疾患は死因の3分の2を占めている。糖尿病患者の心血管疾患発症を予防するためには、そのリスク因子である血圧と血糖のコントロールが極めて重要とされる。

また、独居か否かという居住形態は、超高齢社会の先頭を走る日本はもちろんのこと、世界が抱える社会問題であり、過去の研究では心血管疾患発症のリスク因子であることも示されていた。研究チームの井上准教授らが2022年に発表した研究によれは、非糖尿病患者において厳格な血圧コントロールの治療効果が居住形態(独居か否か)によって異なることが示されたという。一方、糖尿病患者に対するエビデンスは皆無であり、とりわけ厳格な血糖管理・血圧管理の両方が施行された際に居住形態がどの程度影響するかについては解明されていなかったとする。

そこで研究チームは今回、北米の糖尿病患者を対象として実施された、厳格な血糖管理(HbA1c
（波留久泉）